調査会社のIDCJapan（東京都千代田）は2017年12月27日、モバイルデバイスに関する調査結果を発表した。「便利さを隠れ蓑にした社員の奴隷化だ」調査では、会社役員を含む従業員の54.2％が「自宅残業」を行なっており、そのうちの37.8％が自宅のPCを使って作業していることがわかった。自宅のPCを使う理由は、主に「PCの持ち出しが禁止されているため」「PCが重いため」の2点。これが、在宅勤務を推進する「働き方改革」を阻害していると考えている企業は多いようで、今後は持ち出しができる（しやすい）ポータブルPCを増やすと答えた企業は30.2％にのぼった。社員数500人以上の大企業に限ると38.1%と大きくなる。今回の調査結果にツイッターなどでは、「結局仕事の量は変わらないからね←でもＰＣは家に持って帰れる方が、安定して仕事が回せるのも事実←」「いい意味では場所にとらわれずに仕事ができますが、悪い意味では際限なく仕事することもできるという...」「裏を返せば、24時間395日仕事をしろということだな。こんな事は働き方改革でも何でもない。便利さを隠れ蓑にした社員の奴隷化だ」といった反応があがった。
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