資生堂(東京都港区)は、大学生活応援サイト「マイナビ学生の窓口」と合同で、業種別スキンケアに対する意識と実態の調査結果を2018年4月24日に発表した。調査対象は20代～50代のビジネスマン1101人。発表資料では、8業種を比較した結果が明らかになった。お金をかける金融業、新製品に敏感な医療・福祉業1か月あたりのスキンケアにかける金額が最も高かったのが金融業界で、平均2621円だった。また、ビジネスシーンで自分の肌の状態に気を遣っていると答えた人の割合「肌マネジメント実施率」が69.2%と、こちらも高い数値となった。肌への意識が高い一方で、効率的なスキンケアを求める人の多さも目立った。建築・土木業は、肌マネジメント実施率とスキンケア実施率では8業界中の2位。肌トラブルの悩みについては、ほこりなどの汚れが原因になる「毛穴の黒ずみ」や紫外線などによって起きやすい「肌あれ」が多く挙げられた。商社・卸業は、1か月あたりのスキンケアへの投入金額は最下位。しかし、スキンケアの理由と目標の項目で42.9%が「外見の印象を良くしたい」、58.6%が「肌マネジメントができる人は、仕事のマネジメントも出来そうだ」と回答し、見た目への意識は高い。情報・IT業はスキンケア実施率が最下位だった半面、20代の1か月あたりのスキンケアへの投入金額が4154円と、この世代では全体2位。官公庁・公益法人・団体は、スキンケア実施率が8業界で1位となり、肌マネジメント実施率以外は全て平均を上回った。小売店業は、実際にスキンケアを行っている人が「乾燥をしにくくなった」「肌を触った時につるつるになった」と、スキンケアの効果を実感する人が多かった。医療・福祉業は、全体的に平均を下回る結果になったが、「スキンケア製品の新製品が出ると、すぐに使ってみたい」と回答する人が8業種で最も高い。製造業は、建築・土木業に次いでスキンケアイメージの低い業種で、調査結果も全項目で平均を下回った。自己管理の第一歩は「肌マネジメント」と専門家この結果について、キャリアコンサルタントの藤井佐和子さんは発表資料の中で、スキンケアと仕事の関係性ついて「周囲に『自己管理が出来る』という印象を与えて、スムーズに仕事を進めるには、今やスキンケアは欠かせないものになってきているのです」と指摘した。また、自己管理できる人とそうでない人とでは、昇進や昇格のスピードで差が出るとして「自分がどうなりたいか、どのように評価されたいか、のビジョンを持ち、自己管理しながら実現していかなくてはなりません。その第一歩は、『肌マネジメント』からはじまります」とスキンケアの重要性を説明した。調査は2018年2月6日から2月14日の8日間、インターネットリサーチで実施された。
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