青山商事（広島県福山市）は商品価格表示の大規模な改定を行い、2019年10月1日より全国の「洋服の青山」で「新価格」を展開する。対象はメンズスーツ、シャツ、レディースなど商品全体の約8割だ。価格表示の「わかりやすさ」を重視同社は、既存のスーツ業界の垣根を越えた新たな競合や市場を意識し、今回大規模な価格改定を実施する。発表資料によると、「クーポン半額セール」など、複雑になっていた価格表示をやめ、「わかりやすさ」を重視した表示にしていく。以下は価格表示の改定例だ（全て税別表記）。メンズスーツ：改定前4万9000円→改定後2万9000円ドレスシャツ：改定前4900円→改定後3900円レディーススーツ（上下）：改定前2万8000円→改定後2万3000円など商品価格表示の大規模改定に至った背景について、青山商事は、ビジネスウエア業界内で「価格訴求の販促施策を積極的に取り入れていったこと」を挙げている。同社は「より良いものをより安く」の創業理念のもと、創業当初からその時代に合った「良いもの」を追求すると共に、動きやすさ、軽さ、形状記憶などを備えた機能性商品の開発にも注力してきた。しかし、それらは「付加価値商品」として需要が高まるとともに、多機能化していくことで単品価格を上昇させる一つの要因を作ったという。同時に、ビジネスウエアに対する購買意欲の低下や、価格競争の激化に対応するため、ビジネスウエア業界では「クーポン半額セール」など、価格訴求の販促施策を積極的に取り入れた。こうした事情が重なり、現在のわかりにくい複雑な価格表示に繋がってしまったそうだ。青山商事は「より良いものをより安く」という創業当時の理念に立ち返って、わかりやすい価格表示に加え、品質、品揃え、接客サービス強化に努め、支持され続ける企業を目指すとしている。
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