外食市場の調査機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は、日本の3大都市圏（首都圏、関西圏、東海圏）に住む20～60代の男女を対象に、2019年の「ハロウィーン」の参加意向や賛否を尋ねたアンケートの結果を19年10月15日に発表した。昨年は東京・渋谷区でのハロウィーン参加者の暴徒化が問題となった。この1年で日本人の「ハロウィーン」に対する認識に変化はあったのだろうか。「はめを外す機会として良い」「もう飽きた」19年の「ハロウィーン」に関連した飲食、パーティー、イベントへの参加予定を聞いた質問では、「参加の予定がある」と答えた割合は全体の21.2％だった。前年の22.6％から1.4ポイントの微減で、過去5年の同調査では最低値だ。また、性年代別では「参加の予定がある」と答えた割合は、20～40代の男性と20～30代の女性で全体値を上回った。「日本でのハロウィーン習慣の普及」を「良いと思う」「良いと思わない」の二択で尋ねた質問では、「良いと思う」が65.3％に上った。ただ、15年の調査では「良いと思う」が全体の7割を超えていて、19年は過去5年で最も低い割合だった。ハロウィーン習慣や仮装を肯定する理由として最も多かったのが「本来の意味と違っても日本風に楽しめば良い」だった。性年代別に見ると、「たまにはめを外す機会として良い」が20～40代男性から、「子どものためのお祭りとして良い」が30～40代、60代の女性から、それぞれ多くの票を集めた。一方、ハロウィーンを否定する一番の理由として挙がったのは「何かと理由をつけて騒ぐのは良くない」だった。性年代別では、40～60代の女性で「本来の意味や趣旨を理解すべきだ」、20～30代男性で「もう飽きた」という理由が目立った。調査は19年9月2日～9月10日にインターネット上で行なわれ、有効回答数は1万378件だった。
記事に戻る