ジョンソン・エンド・ジョンソン（J＆J）メディカルカンパニーは、「健康診断・人間ドック、がん検診等、医療受診に関する意識・実態調査」を実施し、結果を2021年12月14日に発表した。「メディカルカンパニー」はJ＆J内の事業部門で、医療機器などを扱っている。対象は全国の20～79歳の男女1万5000人と、がんの診断・治療を行う全国の医師300人。新型コロナウイルス禍が人々の受診行動に影響を与え、結果的に「病気の進行にまで影響を及ぼしている可能性」が示されたという。受診意向は昨年比で改善も調査対象者に過去の気持ちを振り返ってもらいつつ、「健康診断」・「がん検診」の受診の意向を時期別に聞いた。受診を控えたいとの回答が最も多かったのは4月～6月。「健康診断」だと、「控えたい」と「やや控えたい」で計34.4％、「がん検診」の同項目は計39.4％だった。1年前も4月〜6月に受診を控えたいとの回答が最も多かった。当時の「控えたい」と「やや控えたい」は、健康診断で計53.6％、がん検診だと計56.9％で、21年でそれぞれ改善がみられた21年度中の受診率も調査した。健康診断を年度内に「受診済み」「受診予定」とした割合は計61.2％。20年度では計57.7％だった。がん検診は胃がん・肺がん・大腸がん・子宮頚がん・乳がんと、種類別に調査。受診率はいずれも昨年比でやや増加傾向だ。例えば「胃がん検診」の「受診済み」「受診予定」は20年に計32.1％だったが、21年度で計35.4％に増えた。ただ、がん検診について「受診予定はない」「わからない」と答えた人は、全種類で約6割存在する。これは20年度と21年度であまり変わっていない。例として「胃がん検診」だと20年度が計58.5％、21年度で56.9％だった。がんは早期発見で治療の選択肢広がるがん診断・治療を行っている医師300人に、新型コロナ感染拡大による「がんの早期発見・がん治療への影響」を質問。91.3％の医師が「影響していると思う」あるいは「やや影響していると思う」と回答した。懸念している影響の内容として、85.0％が「コロナ感染拡大への不安を理由に健康診断や人間ドック、がん検診などが控えられること」、66.4％が「がんが進行した段階で病院に来る患者が増えること」を挙げた。がん研究会有明病院（東京都江東区）の病院長・佐野武氏は調査資料の中で、コロナ禍を背景とした受診控えにより、早期がんの発見が遅れてしまうことへの危惧を示した。がんは早期発見できれば、治療の選択肢も広がるという。「これまで検診を受けていたのに現在控えているという方は、『コロナの感染拡大がなければ、自分はどんな行動をとっていたか』を考えてください」と呼びかけている。
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