業種、職種を問わず多くの人が、日々の仕事でEメールを使っていることだろう。電話と違って相手の都合を問わずに送ることができ、記録も残るので「言った、言わない」のトラブルになりにくい。
ところが、この便利なEメールが「時代遅れ」となり、5年以内には「別のツールに置き換わる」という説があるという。本当にそんなことがあるのか。

Eメールは、ちょっとしたあいさつからデータの送付まで手軽に使える。電話や郵便しか手段がなかった頃に比べると、効率的に連絡ができるようになった。
一方で、何でもEメールで送られてくるので、メールボックスが散らかり放題の人もいる。米企業の管理職には、1日の受信数が1000通を超える人も少なくないそうだ。
また、「誤送信による機密情報流出のリスク」「大事なメールを見落とすおそれ」「メールのやり取りが属人化して後任に引き継げない」「添付ファイルの容量に制限」などといった不満を持つ人もいる。
もちろん、宛名は細心の注意を払って入力すればいいことだし、業務の引継ぎにはメールを印刷するか転送すればいい。重いデータは別の格納サービスと組み合わせれば済む。そんな人には「Eメール消滅説」はピンとこないだろう。
しかし、米人材紹介会社のロバート・ハーフ・テクノロジーが、従業員100人以上の米企業のCIO(情報システム担当役員)1400人を対象に調査したところ、現在企業内で使われているEメールが5年以内に「企業向けSNS」に置き換わると予測した人は54%にのぼったという。
実際、米国ではSharePoint、Chatter、YammerなどのビジネスSNSの利用者が増えているというが、どんなメリットがあるのかよくわからない。そこで、日本語のグループウェアを開発するサイボウズの大槻幸夫氏に話を聞いてみた。
「Eメールではデータはローカル(各自のPCなど)に保存、蓄積されますが、ビジネスSNSではネットワーク上の特定の場に情報を格納するところが最も異なります。通知はデータが更新された場合だけで、宛名の変更や追加、削除なども後から自由にできます。ローカルにはデータが溜まりません」
(続く)
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