中学校・高等学校向け探究学習教材「社会課題を自分事化するための『問いづくりスキル』」を開発
記事配信日:
2026/08/21 14:00 提供元:共同通信PRワイヤー

8月21日
株式会社 明治
中学校・高等学校向け探究学習教材 「明治のサステナビリティの事例から学ぶ 社会課題を自分事化するための『問いづくりスキル』」を開発 ~チョコレートや牛乳を題材に、食を取り巻く社会課題を考える~ 2026年8月25日より提供開始
株式会社 明治(代表取締役社長:八尾 文二郎)は、一般社団法人 プロフェッショナルをすべての学校に(静岡大学認定ベンチャー、代表理事:塩田 真吾※)と共同で、中学校・高等学校向けの探究学習教材「明治のサステナビリティの事例から学ぶ 社会課題を自分事化するための『問いづくりスキル』」を開発しました。本教材は2026年8月25日より、全国の中学校・高等学校を対象に無償で提供します。
本教材では、1コマ(50分)の授業を想定し、チョコレートや牛乳を題材に、食育の観点から食を取り巻く社会課題を考え、生徒自らが問いを立てる力を育むことを目指しています。
※ 国立大学法人静岡大学教育学部 准教授
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WEBサイトのイメージ
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教材のイメージ
本教材は、カカオ農家の現状を通じ、国際的な社会課題を探究する「グローバル(チョコレート)編」と、酪農の現状を通じ、地域産業や私たちの暮らしとのつながりを探究する「ローカル(酪農)編」の2種で構成しています。探究学習の出発点となる「問いづくり」のプロセスを、食品を身近な題材として体系的に学べる内容としました。また、社会課題への取り組み事例として、カカオ農家支援活動の「メイジ・カカオ・サポート」や、持続可能性のある酪農経営を支援する活動「メイジ・デイリー・アドバイザリー」も紹介しています。
さらに、学問分野の視点を基盤にした「問いの視点ツール」を付属していることも特長です。このツールは、「歴史」「経済」「科学」「文化」「環境」など、異なる学問分野の視点から一つのテーマを見つめ直すことで、生徒自身が新たな問いを発見できるよう設計しました。生徒がテーマを多角的に捉え、深い問いを自ら発見する力を育むことを目指しています。
また指導者用ガイドには、授業で活用しやすいよう、指導展開例や活用のポイントを掲載しています。
教材作成の背景
新学習指導要領において、生徒自ら課題を見つけ、情報を収集・分析し、周囲と協働しながら解決策や自分の考えを導き出す「探究学習」が重視されています。その一方、教育現場では、「生徒が主体的に課題を設定することが難しい」という声があります。
当社は、約20年にわたり食育活動を展開しています。栄養士が学校などへ出向き、健康的な食生活や食品の製造過程、産地を取り巻く社会課題など、幅広いテーマで授業を行っています。2025年度の受講者は約27万人にのぼるなど、教育現場との接点を広げてきました。近年、社会の変化が加速する中、中学生や高校生が食を入口にして主体的に社会課題と向き合い、自ら問いを立てる力を育むことで、食の未来を支える人材の育成に貢献したいと考え、本教材を開発しました。
本教材の提供を通じて、食の未来を支える人材の育成に貢献するとともに、サステナビリティの取り組みと事業活動の連動を一層推進してまいります。
・ご参考:明治の食育について: https://www.meiji.co.jp/meiji-shokuiku/
教材概要
名称:「明治のサステナビリティの事例から学ぶ 社会課題を自分事化するための『問いづくりスキル』」
対象授業:1コマ(50分)を想定した総合的な学習および探求の時間、SDGs教育、キャリア教育 他
構成:生徒の関心や授業内容に合わせて選択できる2種類のテーマで構成しています。
〈教材用スライド、ワークシート〉
□グローバル(チョコレート)編:チョコレートから考える世界の課題
カカオ農家の現状などを通じ、国際的な社会課題を探究します。
□ローカル(酪農)編:牛乳から考える地域の未来
酪農の現状を通じ、地域産業や私たちの暮らしとのつながりを探究します。
□共通ツール:問いの視点ツール
人文科学・社会科学・自然科学などの領域を横断し、学際的な視点から問いを立てるための考え方を学びます。
〈指導者用ガイドブック〉
1. 本教材のねらいと活用のポイント
2. この授業で学べること(探究学習における基礎的なスキル)
3. 指導展開例
4. 問いの視点ツールの説明
5. 本教材の参考事例(明治のサステナビリティに関する取り組み)
教材のお申し込み方法
・WEBサイト:https://www.meiji.co.jp/meiji-shokuiku/educational_facilities/tankyugakushu/
(8月25日(火)10時より公開予定 )
・申込期間:2026年8月25日(火)より開始
※教材はデータでの提供となります。
※お申し込みは、中学校・高等学校の教職員の方に限ります。
※提供数に上限はございません。
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