「やっぱり、あった」 サブプライム組み入れ投信

「サブプライムの影響を受けた社債や株式の値下がりのほうが大問題」

   つまり、国内の投信運用会社でもサブプライム投信が「ない」と断言できるものではない。ただ、いま言えることは外資系大手の有名な運用会社だからといって、サブプライム問題を事前に完璧に見抜くような情報をもっているわけではなかったということ。山崎氏は「投資家は外資だから、大手だからといったブランド名がある運用会社だから立派で安心なわけではないことを知っていてほしい」と話す。

   ちなみに、今回のサブプライム問題のように運用環境が急変した際に、そのときの運用情報を開示する、しないの判断は投信運用会社に任されていて、情報開示や説明の義務はない。ただ、投信会社によっては、投信を販売している銀行や証券会社を通じて、説明用の「レポート」を配布することがある。

   とはいえ、国内で販売されている投資信託に、サブプライム問題は「間接的」な影響がみられる。8月以降、すでに金融市場は大混乱して、メリルリンチやシティグループといった世界に名だたる金融機関も大きな損失を被り、国内でも野村ホールディングスが1500億円近い損失を公表している。それもこれも、サブプライム問題をきっかけにした株式相場の急落などが原因だ。

   山崎氏は「サブプライム商品に対する直接的な投資よりも、その影響を受けた社債や株式の値下がりのほうが大問題のはずで、ここをうまく調整できるのか、が運用会社にとっては大事になる」とみている。