2018年 10月 16日 (火)

スクープ連発でも部数減 週刊誌は死にかけているのか

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   雑誌冬の時代といわれて久しいが、とりわけ「総合週刊誌」といわれるジャンルの発行部数減がひどい。スクープ記事が相次いで掲載された週刊誌さえも、大きな落ち込みにあえいでいる。「スクープ記事が命」とまで言われていた時代はいまや昔。週刊誌はいったい何を「売り」にすれば良いのか。

週刊誌は、月刊誌よりも落ち込みが大きい

   ABC協会が新聞・出版社や広告主などに対して公開した2007年上半期(1月~6月平均)の雑誌販売部数によれば、週刊新潮の販売部数が約47万4000部、週刊文春は約52万6000部だった。週刊文春は前年同期比で5万部ほど販売部数を落としたものの、「総合週刊誌」のなかで首位を守った。

   週刊ポストは前年同期比約5万部減の35万5000部で、一方、週刊現代は約35万部で、前年同期比約9万部減、半期だけで約15%減という散々たるものだった。

   「総合週刊誌」では、「週刊朝日」が約18万9700部、サンデー毎日が約8万部。他では、ニューズウィーク日本語版が約7万7000部だった。

   「女性週刊誌」の販売部数では、週刊女性が約21万6000部、女性自身が約31万5000部、女性セブンが約35万2000部。05年下半期で比較してみると、週刊女性・女性自身がともに約4万部、女性自身が2万部減という、「減少傾向」は変わらない。

   一方、「ファッション誌」では、若年世代に大人気だった「エビちゃん」こと蛯原友里さんなどが表紙を飾る女性ファッション誌・Can Camが約52万4000部。「エビちゃんブーム」が終焉したことを示すかのように、前年同期比で約12万部減少し、90年代の水準にまで戻っている。週刊誌の場合はもっと深刻で、週刊ポスト、週刊現代の場合は96年上半期と比較すると「半分以下」の販売部数にまで落ち込んでいるのである。

   なぜ週刊誌の販売部数が振るわないのか。出版科学研究所の出版販売額の統計を見ても、週刊誌は月刊誌とともに1997年にピークを迎え、それ以降前年割れが継続している状態だ。しかし、週刊誌の発行部数の低下は月刊誌に比べても著しい。「週刊誌は、月刊誌よりも落ち込みが大きい。月刊誌よりも刊行サイクルが早いため、定期購読率の低下がより強く現れている」(出版科学研究所)。

   週刊現代は06年の年末に、「週刊誌革命」を宣言して、週刊誌の「題字」のデザインのほかにページレイアウトを現代風に変えるなど、大幅なリニューアルに踏み切った。「デザインが変わっただけ」といった読者からの指摘も見受けられたが、2007年に入ってからはスクープ記事も相次いで出している。

   同誌2007年1月22日、2月3日号では、横綱・朝青龍関らの「八百長疑惑」を報道。日本相撲協会講談社や週刊現代編集長などに対し、総額約4億8000万円の損害賠償と謝罪広告の掲載を求めて提訴するなどの事態にまで発展したりしたが、時津風部屋で、時津風親方黙認のなかで集団リンチが発生した事件をスクープするなど、大相撲の世界にメスを入れたことは確かだ。さらに、2007年4月7日号で、未成年のタレント・加護亜依さんの男性との温泉一泊旅行と喫煙をスクープ、などなど、週刊現代が火種になった事象は数知れない。にもかかわらず、15%もの販売部数減である。

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