2008年の東京株式市場は大波乱の中で幕を開けた。新年最初の取引である2008年1月4日の大発会で、日経平均株価は戦後最大の下げ幅を記録したのだ。昨夏から続く米国の低所得者向け高金利住宅ローン（サブプライムローン）焦げつき問題による国内外の景気減速懸念に加え、歴史的な原油高騰と円高という「3重苦」が市場を襲ったためで、今後の行方にも暗雲が漂ってきた。「サブプライムの影響は3月まで」との楽観的な観測が強かった東京株式市場は年明けから大波乱だ4日の日経平均終値は、前年終値比616円37銭安の1万4691円41銭で大暴落となった。大発会の終値が前年終値を下回るのは01年以来7年ぶりだ。正月明けの連休の谷間だったため、市場参加者が少ないことも響いた。しかし週明け7日の日経平均終値も4日終値比190円86銭安の1万4500円55銭と続落し、8日もほぼ横バイと低調な動きは続いたままだ。年明け早々の相場暴落を招いた第1の要因は、サブプライム問題の影響が長期化するとの懸念の広がりだ。市場では昨年末まで「サブプライムの影響は3月まで」との楽観的な観測が強かったが、影響がじわじわと広がり、長引きそうな様相を見せていることから、投資家心理を冷やしたといえる。さらに年始を襲った原油価格高騰は衝撃だった。米国の原油先物相場では一時、史上初めて1バレル＝100ドルを突破した。サブプライム問題による信用収縮懸念により、投機資金が株や債権などの金融商品から原油先物相場に流れたためだ。原油高騰は企業の収益悪化に影響を与えるのは必至だ。また、外国為替市場では急激な円高となり、大発会の4日は1ドル＝109円台前半と、わずか数日前の前年末より3円以上も円高・ドル安が進んだ。国内主要企業の08年3月期決算の想定為替レートは1ドル＝約115円。これより円高になれば業績の下方修正も避けられない。子年は過去の例では大きい伸びを示している年初から三重苦にもがく株式市場だが、08年は子（ね）年。東京・兜町に伝わる格言では子年は「ネズミ繁盛」と言われ、十二支の中でも非常に縁起がよい年とされる。実際、干支別に年始と年末の日経平均終値を比較した騰落率調査を見ると、子年は39.6％で十二支の中では最も大きい伸びを示している。そうした子年への期待もあって、市場関係者の間では「年前半はサブプライム問題を引きずって厳しいが、年後半は回復に向かう」との見方が強かった。しかし、サブプライム問題の影響が長引き、ドル安や原油高が追い打ちをかければ、サブプライムの発祥地である米国だけでなく、中国などの景気にも影響が及ぶ可能性がある。「米国や中国の経済が悪化すれば、日本の景気減速も避けられない」（市場関係者）との懸念も広がっており、先行きは誰も見通せない状況だ。
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