「ニッポンは資源国だった」――そんな夢のような話が現実に向けて動き始めた。使わなくなった携帯電話やパソコンから採れる「廃品回収」のことではない。海底深く眠る本格的な海洋資源だ。経済産業省がまとめた「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画（案）」によると、次世代エネルギーとして期待され、日本近海に大量に埋蔵されているとされるメタンハイドレートを、2018年度までに商業化するという。「燃える氷」と呼ばれるメタンと水が結びついた固体状の物質資源産出国で台頭してきた「資源ナショナリズム」によって、日本はエネルギー・鉱物資源の安定供給に支障を来たす事態が予想されている。エネルギー資源に乏しい日本は、外交手段を使って資源産出国との関係強化に努めてきた。資源不足の結果として、世界の最先端を行く省エネ技術を身につけてきたことはあるが、日本人は常に頭を痛めてきたのがエネルギー資源確保の問題だ。ところが、ここ数年の調査結果で、日本はじつは「資源大国」の可能性がきわめて大きいことがわかった。その代表的な資源が「メタンハイドレート」だ。メタンハイドレートは石油や石炭に代わる次世代エネルギーとして期待されていて、「燃える氷」と呼ばれている。メタンガスと水が結びついた固体状の物質で、1立方メートルのメタンハイドレートを解凍すると164立方メートルのメタンガスになる。全世界での埋蔵量は陸地で数十兆立方メートル、海域で数千兆立方メートル。じつに、天然ガスや石油の2倍以上といわれている。日本にとっては、この資源が陸地ではなく、海底深くに埋もれているのがミソ。日本は国土こそ世界第60位（約38万平方キロメートル）と小さいが、約447万平方キロメートルと世界第6位の排他的経済水域（EEZ）と大陸棚の広さを誇っている。メタンハイドレートの場合、日本列島を取り囲むような形で、多量に埋蔵されているといわれる。さらに、石油や天然ガス、海底熱水鉱床などのエネルギー・鉱物資源の存在がすでに確認されているのだ。4月からは日本国内で海洋試験を行う予定経済産業省などが検討している「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画（案）」は、2015年までにメタンハイドレートの陸地と海洋での産出試験を実施し、18年度までに商業化する開発工程を示している。実際には、独立行政法人の石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）が2008年3月に、カナダの永久凍土の地下約1100メートルに存在するメタンハイドレート層からメタンガスを産出する試験に6日間連続で成功。実現に向けた「第一歩」を踏み出している。「減圧法」という生産手法によるもので、世界で初めてのことでもあった。JOGMECは現在、カナダの実証実験で得たデータを解析中で、「物質がどのような状態で存在しているのか、また減圧法が海洋での産出にも適用できるか、などを検証しているところ」という。この4月からは第2フェーズに入り、日本国内で海洋試験（場所はまだ未定）を行う計画だ。「海洋での産出は気象条件などが陸地よりも厳しいので、技術面に加えて安全面なども検証していかなければならない」と話している。民間でも、東京ガスや三菱重工、三井造船、新日本石油、日立製作所などが研究・開発に取り組んでいて、官民で熱が入ってきた。商業化には採算性などの問題もあるので、まだまだ曲折があるだろうが、長いことエネルギー資源に苦労していた日本が「資源大国」へ変貌する、そんな期待が膨らんでいる。
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