震災で廃業に追い込まれる銭湯 煙突や設備が損傷、修理費払えず

水道とガスが止まって長期休業

   被災地にある銭湯も厳しい事態におかれている。全国浴場組合によると、岩手県や宮城県、福島県の銭湯の数は、各県それぞれ十数軒程度で都内と比較すれば多くはない。だが、その中の数軒が廃業したとなれば、地元の住民にとっては影響が大きい。

   同組合は、「仙台では、地震でガスや水道が長期間にわたってストップしたため、銭湯も営業できなくなりました」と話す。液状化の被害が顕著だった千葉県浦安市でも、仙台と同様に水道とガスが止まってしばらく休業せざるをえなかった銭湯があった。福島第1原子力発電所の事故で、計画的避難区域に指定された地域の銭湯は、制限が解除される日まで営業再開は不可能だ。

   当面の心配は、夏場の電力供給のひっ迫だ。暑い時期は銭湯の利用者が増えるが、またも計画停電となれば休業を余儀なくされ、売り上げを落とすことは避けられない。原発問題の長期化が、銭湯の苦しい台所事情の圧迫要因になる恐れも出てきた。