トルコ東部で起きた大規模地震をめぐり、在京トルコ大使館（渋谷区）には、日本国内から続々と激励の手紙や義援金が届いている。仕事についていないにもかかわらず義援金を送る人や、東日本被災地からの応援メッセージもあるといい、トルコの被災地を勇気づけている。トルコ東部を2011年10月23日に襲った大地震では、これまでに死者570人、負傷者2555人に達している。トルコは「親日国」だとされることもあって、日本各地から支援が相次いでいる。5歳の子どもが書いた「がんばってトルコ！」大使館によると、すでに100通以上手紙が届いているといい、現地のハリヤット紙が、その内容を詳しく伝えている。中には、5歳の子どもが書いた「がんばってトルコ！」というものや、「日本国民のひとりとして、3月の地震の時の支援に感謝している」と、トルコからの支援に感謝するものも多数あったという。福島県在住の男性は、「今度は、私が手助けしたい」とメッセージを寄せた。大使館では、「手紙の多くは、激励の言葉で溢れ、我々に感動を覚えさせる内容です。子供が書いたであろうメッセージや、二国間の友好を表す絵が描かれたものもあります」と、感謝の言葉を寄せた。義援金も相次いで寄せられている。匿名で数千ドル入りの封筒をポストに入れていく人がいたほか、イオンは500万円を小切手で寄付。それ以外にも、東芝が1000万円、和歌山県が100万円、経団連が100万円の寄付を表明している。大使館では、10月25日に募金箱を開設し、これまでに目録を含めると1900万円近く集まったという。なお、義援金以外の支援物資は、現時点では受け付けていない。「連帯精神に深く感謝申し上げます」また、和歌山県は、紀伊半島沖で遭難したオスマン帝国（当時）の軍艦の乗務員を地元住民が懸命に救助した「エルトゥールル遭難事件」（1890年）をきっかけに、トルコとは深い関係を築いている。県では、100万円を大使館に寄付したほか、医療チームを派遣する意向も表明した。また、県として義援金を受け付けており、10月28日15時時点で約1250万円（約1500件）が集まっている。一般からの義援金以外にも、日本政府は国際協力機構（JICA）を通じて、3000万円を上限に避難用テントなど緊急援助物資を送ることを決めている。大使館では、「現在職についていないにも関わらず義捐金を送ってくださる方もいらっしゃいます。トルコ大使館として、日本の皆様の示してくださる関心と、連帯精神に深く感謝申し上げます」とコメントしている。
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