フルハイビジョンの約4倍の解像度をもつ「4Kテレビ」商戦が、早くも熾烈になってきた。4Kテレビをめぐっては、ソニーや東芝、シャープが先行。パナソニックも2013年10月19日に4K対応「VIERA」を投入した。さらに、韓国のLG電子が11月上旬から日本で4Kテレビを発売。液晶テレビでの、値下げ競争による「消耗戦」が再燃しそうな気配だ。東京五輪の決定で期待高まる「4Kテレビ」参入続々、「4Kテレビ」市場も値下げ競争が勃発か？（画像は、パナソニックのホームページ）地上デジタル放送への移行後、販売不振が続いている薄型テレビ市場にあって、ようやく回復の兆しがみえてきた。それをけん引しているのが「4Kテレビ」だ。一般消費者にとってはまだまだ割高感があるものの、家電メーカーらの予想を上回る売れ行きをみせている。市場調査のジーエフケイマーケテチィングサービスジャパン（GfKジャパン）によると、2013年上期（1～6月）の薄型テレビ市場は、販売台数が前年同期比33％減の320万台と落ち込む一方で、販売価格の平均は5万6500円と同13％も上昇した。高額だが、大画面で高精細の映像を楽しめる4Kテレビの好調な売れ行きが平均価格を大きく押し上げた。東芝は6月、1インチ1万円を切る国内メーカー最安値を打ち出し、液晶テレビ「REGZA」シリーズから、50万円前後の58型4Kテレビのほか、65型（75万円前後）と84型（168万円）を発売。ソニーも6月に4K対応の「BRAVIAX9200A」シリーズ（55型50万円、65型75万円前後）を投入。シャープは「AQUOS」ブランドから、6月に70型（85万円前後）を、8月には60型（65万円前後）を発売するなど、この夏の商戦をにぎわした（価格はいずれも予想実勢価格）。そうしたことから、50インチ以上の薄型テレビ販売に占める4Kテレビの数量構成比は、13年1月の1％未満から6月には7％まで拡大。8月の家電量販店の4Kテレビの売り上げは50型以上の大型テレビの中で、販売台数では6.7％、金額では18.5％を占めた。GfKジャパンの調べでは、8月の薄型テレビの販売金額は、「4K効果」で25か月ぶりに前年同月を2.3％上回ったという。さらに、追い風になりそうなのが、2020年の東京五輪の開催決定だ。1964年の東京五輪がカラーテレビが普及する契機となったように、2020年の東京五輪では4Kテレビや、早くも解像度16倍の8Kテレビの普及が加速するとの期待が高まっている。総務省は2020年までに「4K」「8K」を楽しめる電波環境を整備するロードマップを策定。2014年に4Kテレビ、16年のリオデジャネイロ五輪の開催にあわせて8Kテレビの試験放送をそれぞれ始める計画で、20年の東京五輪までに8Kテレビの本格放送を普及させることを目指している。4Kテレビ、相次ぎ新製品を投入2013年10月19日、パナソニックが4K対応「VIERA」を発売。これで、4Kテレビ市場で家電大手が揃い踏みした。販売価格は65型で75万円前後という。そうしたなか、韓国・LG電子の日本法人、LGエレクトロニクス・ジャパンは、55型と65型の2機種の4Kテレビを、2013年11月上旬から日本で販売する。斜めから画面を見ても色合いや明暗が鮮やかに出せる高画質に加えて、臨場感のある音を出すため、正面には6個のスピーカーを付けた。販売価格は55型で45万円前後、65型で65万円前後を想定。国内メーカーを下回る価格設定で対抗する。4Kテレビは、大画面でも高画質で楽しめるほか、インターネットとの接続で、ネットサーフィンやゲームも楽しめる。現在、4K放送が開始されていないのに、4Kテレビが売れているのは、家電メーカーが4K商品を積極的に投入し出したことに加えて、YouTubeで4K画質の映像を視聴することができるなど、ネット上に4K対応のコンテンツが数多く公開されていることもある。ただ、消費者ニーズが出てきたとはいえ、再び過度な値下げ競争に走ると、家電メーカーは4Kテレビ市場でも「消耗戦」になる。
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