2024年 5月 6日 (月)

家電・薄型テレビ市場の2014年を占う(1)
期待の「4Kテレビ」平均単価を押し上げに寄与、課題はコンテンツ GfKジャパン・山形雄策さんに聞く

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4Kテレビ、「売れる」といっても数十万台レベル

―― どんな人が買っているのですか。

山形 4Kテレビは、まだ50インチ以上の大画面テレビにしか品揃えがありません。金額も高価ですから、主には新しいもの好きや画質にこだわる人などが購入していると考えられます。

   年末商戦への期待もあって、13年通年の4Kテレビの販売台数は3万台を見込んでいます。2014年も引き続き好調には推移すると見込まれますが、数量としては数十万台レベルかと思います。

―― 4Kテレビに期待していいですか。

山形 総務省は2020年までに「4Kテレビ」や、その先の「8Kテレビ」(画像の解像度がフルハイビジョンテレビの16倍)を楽しめる視聴環境を整備するロードマップを策定しています。それによると、関心を持つ消費者が、14年には4K、16年には8Kを体験できる環境を整備するとしています。また2020年には希望する視聴者が、テレビによって4K、8Kの放送を視聴可能な環境を整備するとしています。

   どんなに4Kテレビや8Kテレビが高画質でも、肝心のコンテンツが用意できなければ意味がありませんから。

   一方で、4Kテレビの楽しみ方にはインターネットと接続して、インターネット動画を視聴することもあります。たとえば、動画サイトのYouTubeではすでに4K画質の映像を視聴することができますし、4K対応のコンテンツの数は増えています。

   家電量販店の店頭で4Kテレビを見せてもらうと、画質のよさはすぐにわかりますし、インターネット以外でもスライドショーなどの楽しみ方ができます。4Kテレビの存在感は増しています。


山形雄策氏プロフィール
やまがた・ゆうさく 2006年ジーエフケーマーケティングサービス(GfK)ジャパン入社。アナリスト。テレビをはじめとした映像・音響製品などの市場分析に従事。

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