セブン－イレブンを傘下に持つセブン＆アイ・ホールディングスは、2014年2月中旬に東日本を襲った記録的大雪に対応するため、ヘリコプターを緊急手配し、陸路が寸断された地域に商品を届けた。この動きに、ローソンやファミリーマートなど他の大手も追随。生活インフラとしてのコンビニの存在感はますます高まったといえそうだ。セブンは2月17日～20日の4日間、ヘリを延べ17回出動させ、長野、山梨、群馬の店舗に4万7500食届けた。東京・新木場のヘリポートか山梨県甲斐市にヘリコプターで緊急配送（画像は「セブン－イレブン」リリースより）もともと2月14日以降、広い範囲での降雪が予想されていた。このため、セブン－イレブンでは、九州から東北までの広いエリアで、配送センターから店舗へ向かう配送車を3割増車。通常より30分程度早めにセンターを出発させる特別体制を敷いた。イトーヨーカドーも、関西から首都圏エリアで、通常より30分から1時間程度、配送車の出発時間を早めた。ただ、こうした特別体制も、陸路を使って届けるというのが大前提。いくら配送車の数を増やしても、通行止めだと商品を届けることができない。14日から降った雪は、15、16日にも道路、鉄道の寸断という形で影響し、「孤立地域」も広範囲に及んだ。セブンは17日午前8時半、対策本部を立ち上げ、ヘリによる緊急配送を決定。同11時にヘリ2機をチャーターし、午後2時以降、東京・新木場のヘリポートからパン計3200食分を積み込んで、山梨県甲斐市の日本航空学園山梨キャンパスへ向けて飛び立った。午後3時に到着し、そこから営業車両で県内の数十店舗に配送。イト－ヨーカドー甲府昭和店（山梨県昭和町）にも軽トラックで届けた。ローソンは愛知県営名古屋空港からヘリで山梨県内に翌18日には、ヘリ4機を手配。山梨県内のセブン－イレブン向けに、パンだけでなく袋ラーメン、フリーズドライ商品を運んだ。またイト－ヨーカドー甲府昭和店、アリオ上田店（長野県上田市）向けに、牛乳、パン、カット野菜、納豆などを搬送。上田地区では、3トントラックに詰め込んで移動販売も実施した。19日は群馬県にも範囲を広げ、ヘリ配送が終了したのは20日だった。ローソンは18日、即席麺4000個を愛知県営名古屋空港からヘリで山梨県内に届けた。ファミリーマートも同日、おむすび2600個、パン2200個を長野県内にヘリで配送。20日には移動コンビニ「ファミマ号」（3トン車）にパン、カップ麺、飲料など1000個を詰め込み、山梨県富士河口湖町内を回った。ファミマ号は買い物支援を目的に2011年9月に導入し、現在は全国に15台あるという。セブン－イレブン1号店が東京・豊洲に開業したのは、ちょうど40年前の1974年。安値競争をしない代わりに、長時間営業するというビジネスモデルだけでも当時は画期的だった。その後は弁当、おにぎり、生活用品といった「モノ」だけでなく、公共料金の支払い、銀行ATM、各種チケット、住民票取得、宅配など、「サービス」の領域を広げてきた。そして今回のヘリ配送。コンビニ各社は「便利さ」を追求するために、なんとしても商品を届けるという「意地」をみせた。日常だけでなく、非日常も、コンビニは欠かせない存在になっていることを世間に見せつけた形だ。
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