美味しそうなウナギの蒲焼きが日本中の小売店に並ぶ「土用の丑」。しかし、それらを購入する人の中で、ニホンウナギが絶滅危惧種に指定されていることは案外知られていないだろう。2年前、国際機関によって「絶滅危惧1B類」に指定された。その一方で、「夏バテ防止にウナギを食べよう」といったニュアンスのマスコミ報道を目にする機会は多い。絶滅危惧種のウナギを食べ続ける日本人。日頃、希少生物の保護に熱心なメディアなら、ニホンウナギの保護のキャンペーンをやるべきだという声もネットでは上がっている。シラスウナギの取引価格は13年前の10倍以上蒲焼きとして食べられる機会の多いニホンウナギの資源状況は「危機的」と言える。食用のニホンウナギの90％以上を占める養殖ものは、自然界で採取された稚魚にあたるシラスウナギから育てられる。しかし、シラスウナギの漁獲量は激減しているのだ。水産庁が16年7月に公表した資料「ウナギをめぐる状況と対策について」によると、16年のシラスウナギの国内漁獲高は13.6トン。ピーク時の232トン（1963年）と比べ、20分の１近く落ち込んだ。取引価格も1キロ当たり182万円と13年前の10倍以上に高騰している。不足分は輸入に頼っているため、小売店に並べられた蒲焼きの値段は高止まりしたままだ。なお、漁獲量減の理由について、同庁の資料は「海洋環境の変動、生息環境の悪化、シラスウナギの乱獲」の3点を挙げているものの、特定できていない。減少著しいニホンウナギは、国際的にも「保護」される方向だ。国際自然保護連合（IUCN）は14年6月、ニホンウナギを絶滅危惧IB類として「レッドリスト」に掲載した。「近い将来における野生での絶滅の危険性が高いもの」という定義で、魚類では、タナゴ、イトウなどが含まれている。レッドリストに法的な拘束力はないが、希少な野生動植物の国際取引を規制する「ワシントン条約」に関する国際会議で、参考にされる可能性も高い。ウナギが足りない。そうした状況を打開すべく、小売店は「土用の丑」に備え、ナマズやハモ、豚肉、はんぺんなどを使った「蒲焼き」の販売を始めている。消費者の評価はまずまずといったところだが、本物のニホンウナギの需要は変わらない。メディア「土用の丑の日はやっぱりウナギ」一方、今でも「ウナギを食べて夏を乗り切ろう」といった報道は目につく。「土用の丑」だった2016年7月30日を中心に、テレビでは「うなぎ店盛況！」「夏はウナギで乗り切る」といったニュース映像があふれた。毎日新聞写真部の公式アカウントも16年7月30日に、「全国各地でうなぎ屋さんが大忙しです。本格的な夏が始まりましたが、うなぎを食べて乗り切りたいですね」とツイートした。産経新聞のニュースサイト「産経WEST」も同日、「土用の丑の日にはやっぱりウナギ 『うまいものはうまい』」といった記事でウナギの蒲焼きを求める買い物客の声を紹介している。ニホンウナギが激減していることにも触れているが、「夏はやっぱりウナギ」というトーンは共通している。ツイッターでは、こうした記事に「無邪気に食べようとしか言わない」「肝心のメディアがこの調子」「まったく笑えない」と疑問や批判の声が出るようになっている。中には、「メディア横断のウナギは絶滅危惧種キャンペーンをやるべきでは」という提案がなされるなど、ニホンウナギをめぐる議論が高まる気配も見せている。
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