講師役「公衆電話を使うには、まず受話器を持ち上げます」。小学生「受話器って何ですか？」――災害時など「いざ」という時の連絡手段として、子供たちに公衆電話の使い方を知ってもらおうと、日本公衆電話会（公益財団法人、本部・東京都新宿区）が周知に力を入れている。あるアンケートでは「公衆電話を使ったことがある小学生は2割以下」という結果も。小学生を対象にした「出張教室」の現場では、子供たちはどんな悪戦苦闘ぶりをみせているのか。現場の講師役担当者にJ-CASTニュースが話を聞いた。「『使ったことある』小学生は2割」のアンケート結果も2019年1月9日、ツイッターには、こんな感想が相次いで寄せられた。「（小学生が）公衆電話の使い方がわからない...時代だな」「そりゃそうだよね。携帯普及してるし」この日に神戸新聞（ウェブ版）が「『受話器は持ち上げます』公衆電話の使い方、分からない子続出」の見出しで配信した記事への感想だ。神戸市内の小学校であった、公衆電話の使い方を学ぶ出張教室（講師は日本公衆電話会兵庫支部長）の様子を伝えたもので、「受話器を手前にガチャガチャと引っ張る」「ダイヤルボタンの押す加減が分からなかった」「インターホンの受話器と混同」している子供たちの姿が紹介された。「ケータイの普及」が指摘されて久しく、20～30代の若い世代では固定電話を設置していない世帯も珍しくない。公衆電話の使い方がよく分からない子供がいても不思議ではないのだが、あらためて実態が伝えられたことで注目を集めたようだ。日本公衆電話会が2017年秋に都内で実施した小学生対象のアンケート調査（回答109人）によると、公衆電話を「使ったことがある」のは17.4％で、2割に満たなかった。会（前身組織時代を含む）では、以前から小学校などに出向いて子供たちに公衆電話の使い方を伝える出張教室を開いており、2011年の東日本大震災の教訓をうけて力を入れ始めた。さらに近年では、現場担当者らが「公衆電話の使い方を知らない小学生が相当増えてきた」と感じるようになったそうで、「ここ数年」は、それ以前の2倍程度、全国で年間200回程度の出張教室を開くようにしている。テレホンカードが入らない。それもそのはず...「教室」の現場では、小学生たちはどのような対応を見せているのか。講師役を10年近く務める、東京南支部の菅雅之事務局長（65）にJ-CASTニュースが話を聞いた。「教室」は、小学校や地域のお祭り会場に出向いて、子供たちを対象に開いており、菅さんは年に10回前後参加している。公衆電話を使ったことが「ある」か「ない」か、事前に質問して手を挙げてもらうが、結果は会場によってまちまちで、「ある」子が1～2割のこともあれば、「7～8割」のときも。ところが、「使ったことがある」子供でも、実際にやってもらうと、「あれれ？」という事も少なくない。仮に使った経験が「ゼロ」ではなくても、慣れていなくて、よく覚えていない子もいるようだ。「使ったことがある」子に代表でやってもらう。テレホンカードを渡す。すると、その子は受話器を上げずに、いきなりカードを入れ口に挿入しようとするが、入らない――こんなことも珍しくない。いきなり挑戦してもらうのではなく、事前に「使い方の流れ」を説明したうえでやってもらうことも多いが、それでも1回の説明ではよくのみ込めないのか、戸惑う子供も多い。そもそも、「受話器」や「テレホンカード」を知らず、「それって何？」と「きょとん」としている子もいる。子供たちの反応は他にも、・（受話器を上げてからカードを入れると教わったあと、）カードを入れようとするが、向きや天地が逆で入らない・ダイヤルボタンを押すのだが、ケータイ画面上でのタッチのように触れる程度で、「押した」ことにならない（「もっと、ぐっとしっかり押してね」と指導することになる）といった事例があるそうだ。勿論、普段から家族との連絡に定期的に使っている子供もいる。通学路にある公衆電話を確認してほしいこうした実態をうけ、菅事務局長は「ぜひ、保護者の方が積極的に子供さんに公衆電話の使い方を教えてあげてほしい」と訴える。災害時だけでなく、事故や事件に巻き込まれ、ケータイが使えない時などに「公衆電話は頼りになります」。昨18年暮れには、ソフトバンクの通信障害が全国で5時間近くにわたって発生する事態も起きた。さらに、使い方だけではなく、自宅の周辺や通学路に設置されている公衆電話の場所を確認して、子供に教えてあげてほしい、とも指摘する。いざという時に慌てず、「あそこに行けば公衆電話がある」と落ち着いて行動できるようにするためだ。設置場所は、NTT東・西の公式サイトなどで確認できる。「110番や119番への通報は、硬貨やテレホンカードがなくてもできる事も、ぜひ教えてあげてください」菅事務局長は、そう締めくくった。公衆電話の設置数は、NTTが東西の地域会社に分かれた1999年度には（東西合計）約73万6000台あったが、減少傾向が続いており、2017年度には約15万8000台まで減っている。また、固定電話の世帯保有率は、総務省の通信利用動向調査（2017年）によると、全体では70.6％だが、世帯主年齢別にみると、20代世帯では5.2％、30代世帯では29.2％と3割に満たない数字となっている。「受話器」を知らない小学生は、今後さらに増えるかもしれない。
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