東名高速道路は2019年5月26日、全線開通50周年を迎える。これを前に中日本高速道路は、東名の経済効果をまとめた。東名の開通で、東京都～愛知県～大阪府間の貨物輸送の9割以上がトラックにシフトし、このトラック輸送の約7～8割が東名を利用しているという。名神高速道路と合わせ、東名と名神が東京と京阪神を結ぶ貨物輸送の大動脈となっていることが改めて裏付けられた。貨物輸送の主役は完全にトラックへ東名は1969年に東京インターチェンジ（IC）と愛知県の小牧IC間の347キロが全線開通し、名神高速とつながった。中日本高速によると、開通当初の1970年、東京～大阪間の貨物輸送全体に占めるトラックの割合は67％だったが、2015年には99％に上昇した。このうち、東名や名神など高速道路を使ったトラックの割合は、京浜（東京、神奈川）～関西（滋賀、京都、大阪、兵庫、奈良、和歌山）間で67％、京浜～愛知間では79％で、高速道路の利用が高いことが改めてはっきりした。東名高速の周辺には物流拠点となるトラックターミナルが多数建設されたことから、トラックの交通量は増加。1日当たりのトラックの交通量（東京IC～静岡県三ケ日IC間）は1970年の1万2000台から、2015年は4万2000代（2012年に一部開通の新東名を含む）と約3倍に増加した。トラックだけでなく、乗用車などを合わせた東名の交通量は日本の国内総生産（GDP）と相関関係があるようだ。1970年に1日当たり14万2000代だった利用台数は2017年に41万2000台と約3倍に増加。これに呼応するように、GDPは1970年の176兆円から2017年は532兆円と、こちらも約3倍に成長した。コンビニの店舗数ともリンク中日本高速は「ITの進展でインターネット通販など、欲しいものを自宅で注文し、すぐに届く便利な時代になったが、これを支えているものが物流と高速道路だ」と説明。東名高速と名神高速の延長距離（新東名、新名神など含む）は829キロで、全国の高速道路延長（1万1068キロ）の7％に過ぎないが、貨物輸送量では高速道路全体の48％と半数を占めるという。東名、名神を始めとする高速道路の延長距離の伸びは、全国のコンビニエンスストアの店舗数ともリンクしている。コンビニはトラックで新鮮な食料品などを地域に運ぶビジネスモデルで、高速道路の延伸とともに店舗数が増えている。とりわけ東名は沿線4都県（東京、神奈川、静岡、愛知）の年間卸売販売額が全国の54％を占めるなど、物流に欠かせない大動脈であることがわかる。
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