韓国のオリンピック委員会を兼ねる大韓体育会が北京冬季五輪韓国選手団のための給食支援センターを北京市内で2022年2月4日から運営すると、複数の韓国メディアが3日に報じた。韓国主要メディア「朝鮮日報」（WEB版）によると、大韓体育会は北京市内の高級ホテルとキッチン賃借契約を交わし、五輪開幕の2月4日から17日まで給食支援センターを運営する。3日には報道陣向けにメニュー公開と報道給食支援センターは五輪選手村から車で15分ほどの距離にある高級ホテル内に設置。栄養士、調理師、行政職員など計14人を派遣し、選手団に韓国料理の弁当を提供する。新型コロナウイルスの感染防止策として、弁当は支援センターで提供せず、直接選手たちに届けるという。給食支援センターは関係者以外の出入りを制限するなど防疫を最優先課題としており、運営期間中、スタッフは毎日PCR検査を受け健康管理に努める。韓国メディア「NEWSIS」（WEB版）は、2月3日に報道陣向けに公開された給食支援センターの弁当のメニューを紹介した。メインのおかずは焼肉で、卵やキムチ、アンチョビ、ほうれん草などが添えられ、デザートにオレンジとリンゴが付いている。白米と汁物は別々に保温ポットに入れ、温かさが保たれたまま提供するという。昨夏東京五輪でセンター設置が物議記事によると、大韓体育会の栄養士は「今回のオリンピックも、韓国選手団のコンディション維持に役立ってほしいという願いと真心を込めて、韓国の弁当を準備する」と話している。大韓体育会は昨夏の東京五輪・パラリンピックでも都内の選手村近くに給食支援センターを設置し、韓国選手団に弁当を提供した。聯合ニュース（WEB日本語版）は給食支援センターを設置した理由について21年7月16日に配信した記事で、大韓体育会が東京五輪選手村の食事に原発事故が起きた福島県の食材が使われることに懸念を示し、選手村付近のホテルを1軒借りて給食センターを設けたと報じた。選手団の健康を懸念しての給食支援センター設置は日本国内で物議をかもした。当時のメディア報道によると、福島県の内堀雅雄知事は、大韓体育会は科学的データなどの事実をきちんと把握していないとし、「誤解と偏見をなくし、正しい情報を認識してもらうことが風評払しょくの本質だ」と述べた。
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