タレント・俳優の中居正広さんが2025年1月9日、自身のウェブサイトを通じ、「トラブルがあったことは事実です」と認めた。「示談が成立し、解決している」中居さんをめぐっては、24年12月19日発売の週刊誌「女性セブン」が、女性との間に「重大トラブル」を起こしていたと報じた。約9000万円の解決金を支払ったという。その後、「週刊文春」などもこのトラブルを報じている。この報道はSNSを通じて拡散され、出演予定だったテレビ番組やCM動画について、各局で差し替え対応が相次いだ。それから3週間ほど経過した25年1月9日、自身のウェブサイトに「お詫び」として書面を公開した。「この度は、皆様にご迷惑をお掛けしていること、大変申し訳なく思っております。報道内容においては、事実と異なるものもあり、相手さま、関係各所の皆さまに対しては大変心苦しく思っています」とした。24年12月から現在に至るまでコメントを発表しなかった理由については、「先方との解決に伴う守秘義務」があると説明。その上で、「私自身の活動においても、ご苦労を強いてしまっていることが多々発生しておりますので、私の話せる範囲内でお伝えさせて頂きたい」とした。「トラブルがあったことは事実です」とするも、「双方の代理人を通じて示談が成立し、解決していることも事実です」。対応については「解決に至っては、相手さまのご提案に対して真摯に向き合い、対応してきたつもりです」。「このトラブルにおいて、一部報道にあるような手を上げる等の暴力は一切ございません」とした。今後については「なお、示談が成立したことにより、今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました」といい、「このトラブルについては、当事者以外の者の関与といった事実はございません」ともしている。騒動について「今回のトラブルはすべて私の至らなさによるものであります」とし、「この件につきましては、相手さまがいることです。どうか本件について、憶測での詮索・誹謗中傷等をすることのないよう、切にお願い申し上げます」と訴えた。「皆々様に心よりお詫びを申し上げます。誠に申し訳ございませんでした」「相手の女性はこれ見てどう思うのか？」中居さんの声明には、賛否の声が寄せられている。特に問題視されているのは、今後の芸能活動に言及した箇所だ。弁護士の紀藤正樹氏は同日、Xで「リスク回避の観点からは"なお書き"2行は不要ないし誤解を招くと思います。その他がよく練られた文章なのに残念な感があります」と指摘した。中央大学法科大学院教授で弁護士の野村修也氏は、「多くの方が『今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました』の部分に違和感を感じている。被害女性と和解が成立することと、視聴者の理解を得てTV局やスポンサー等と話がつくことは別次元の問題だからだ」とコメント。「この文章は削除するか、例えば『今後は二度と同じ過ちを繰り返さないように深く反省し、自らの身を律することで、芸能活動の継続について皆様のご理解を得られるように努めて参ります。』のように書くべきだったのではないだろうか」としている。続く投稿では、「和解の相手方が中居さんの芸能活動継続を了承したということを、守秘義務に触れない形で表現しようとしたのかも知れないが、それならなおさら書かない方が良かっただろう」ともつづった。一般ユーザーからも、「支障なく続けられるかどうかはテレビ局、スポンサー、貴方を応援してきたファンが決める事じゃないの？」「相手の女性はこれ見てどう思うのか？ 女性に対する配慮は感じられない」などとする声が上がった。厳しい反応が目立つ一方で、復帰を望むファンのコメントもある。
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