「かけがえのない財産を、安全にお預かりします」。三菱UFJ銀行が今もサイトでうたう貸金庫の宣伝文句は、もはやブラックジョークでしかない。元行員による貸金庫の顧客資産窃盗事件が発覚した。けた違いともいえる被害額とともに耳目を引くのが、その被害に占める10億円超とされる巨額の現金だ。タンス預金が際立って多い日本貸金庫は口座を持つ顧客向けにメガバンクや地方銀行、信用金庫などが提供するサービス。各金融機関は保管できる対象を例示している。三菱UFJ銀行は「公社債券、株券その他の有価証券」「預金通帳・証書、契約証書、権利書その他の重要書類」「貴金属、宝石その他の貴重品」を挙げる一方、保管できない例として規定に「危険物や変質、腐敗のおそれがある等、貸金庫の通常の用法による保管に適さないもの」と記す。「現金」は、そのいずれにも明示されていない。多くの金融機関も同様である。口座を持っている契約者なのだから、現金は銀行窓口やATM（現金自動受払機）で入金するだろう、と考えるのが自然だ。にもかかわらず、事件の舞台となった都内わずか2支店の貸金庫に、10億円以上もの現金が蓄えられていた――。なぜなのか。真っ先に浮かぶ理由が、脱税目的などの資産・所得隠しの疑いである。実際、国税庁は昨年発表した「査察の概要」で、不正資金の隠匿場所の一つとして「銀行の貸金庫」を挙げている。だが、10億もの現金のすべてが不正なカネとは考えにくい。国民性なのか、日本は自宅に現金を保管する「タンス預金」が際立って多いという。「もしもの時のため」という理由が大半だそうだが、口座の金利はスズメの涙、ATMも利用限度額があって、使い勝手が良くない。「タンス預金」感覚の延長線上として、自宅よりも安全性が高い「貸金庫預金」があっても不思議ではない。事件で図らずも、ベールに包まれていた貸金庫の利用実態の一端が明らかとなった。貸金庫に向ける国税当局の目が一段と厳しくなるのは確実だ。疑惑を招きかねない「貸金庫預金」は避けた方が無難かもしれない。重要書類の保管も注意が必要阪神大震災や東日本大震災......。自然災害のたびに、その安全性が高い評価を受け、貸金庫は利用者を獲得してきたという歴史がある。今、3メガバンクの契約数だけで計40万件に上るという。料金は年間数万円。手軽に利用できる身近なサービスゆえに、注意しなければならない点もある。貸金庫は原則、契約者以外は開閉できない。契約者が亡くなると、金融機関は貸金庫を凍結するから、「遺言書や保険証券といった遺族が確認する書類の保管は避けた方が良い」との指摘は参考になる。どうしても保管したいのなら、事前に代理人登録する必要がある。そして、時代は超高齢社会、認知症リスクも考えなければならない。新聞に掲載されていた読者の川柳が忘れがたい。「貸金庫どこの銀行だか忘れ」やはり、現金、特に多額の現金を貸金庫に預け入れるのはやめた方がいい。（ジャーナリスト 倉井建太）
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