アメリカのトランプ大統領が、今度は映画に関税をかけると言い出した。SNSに「ハリウッドは破壊されようとしている。アメリカで映画を製作する気がないのであれば、輸入される映画に関税をかけるべきだ」と書き、関税率は100％だという。映画制作会社が人件費高騰の米国から撮影拠点を海外移転の動き米国内の物価や人件費の高騰、さらに多くの国や都市が映画撮影に大規模な減税措置を講じていることもあって、カナダやアイルランドなどに拠点を移す映画制作会社が増えている。これを米国内に引き戻そうという狙いのようだが、テレビプロデューサーで全米映画俳優組合所属のデーブ・スペクターさんは、2025年5月6日の「羽鳥慎一モーニングショー」にこんな批判コメントを寄せた。「関税が100％になると、映画のチケット代が高くなる。せっかくアメリカの映画業界が映画館へ足を運んでもらおうと動いているのに、その意味がなくなってしまう。トランプ大統領が今すべきことは、関税を課すことではなく、制作会社を（ハリウッドに）誘致するための税制の優遇」『新幹線大爆破』は大丈夫？と玉川徹氏ただ、どのように課税するかは明らかにしていない。レギュラーコメンテーターの玉川徹さんは「日本で作っていても、アマゾンとかネットフリックスとかはアメリカ資本だから構わなくて、一方でアニメとか日本の配給会社が作っている映画は、もしかしたら関税をかけられるかもしれないですよね。（ネットフリックスの）『新幹線大爆破』は大丈夫だけど、（東宝の）『ゴジラ－1.0』は関税がかかるみたいな、そんな話ですね」と語った。中国政府は中国で上映される米国映画を減らすと発表していて、トランプ氏はこれに対する報復措置のつもりなのだろうか。（シニアエディター 関口一喜）
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