駐日中国大使館の公式Xが2026年1月26日、中国国民に向けて、日本でスキーをする際に安全に十分配慮するよう注意喚起した。最近は「中国国民の遭難救助要請」が複数寄せられている状況だという。立ち入り禁止エリアには「絶対に行かないで」中国大使館は投稿で、毎年冬季、中国国民が日本でスキーなどのハイリスクスポーツに参加して「負傷または死亡する事例」が生じていると報告した。最近は同館に「中国国民の遭難救助要請」が複数寄せられているとし、「中には無断で立ち入り禁止エリアに行ったために命を落としかけたケースや、自身の防護対策を怠ったために重傷を負った場合もあります」と説明。そのうえで、中国国民および訪日客に対して、「スキー等のハイリスクなアウトドアスポーツに参加する際は、十分な準備を整え、安全対策を強化し、安全規則を遵守し、安全リスクを回避し、生命の安全を確保するよう注意喚起します」とした。具体的に3つの観点に言及している。1つ目は「設備が整い、管理が規範化され、専門の救助チームを有する正規のスキー場を必ず選択し、未開発・立ち入り禁止エリアや安全対策が不十分な区域には絶対に行かないでください」。下記のように説明した。「『野雪』エリアでは、岩や木の根などの危険な障害物が雪の下に埋もれている可能性があり、急斜面や崖などの複雑な地形も含まれるため、衝突、雪崩、転落などの危険な状況が発生しやすく、救助隊が迅速に到着することは困難で、捜索救助の難易度が極めて高い。当事者は生命の危険に直面するだけでなく、高額な救助費用や法的責任を負う可能性もあります」適切な装備・利用法で...連絡手段の確保も2点目は「必ず認定済みのスキー用ヘルメットを着用し、必要に応じてリストガード、膝パッド、ヒップパッドなどの防具を装備してください」とした。個人のスキルや体調に応じた適切なコース選び、安全距離を保つこと、衝突を避けるためにコース中央・狭い場所・カーブなどで滞留しないこと、悪天候などの場合は安全な場所へ避難する必要も訴えた。3点目は、家族や同行者との連絡手段を常に確保する、携帯電話を十分に充電すること。また、事前に予定を伝え、可能な限りグループ行動を心がける、基本的な遭難時の対処法を覚える、緊急連絡先情報を携帯する事とし、「万が一の事態が発生した時には、直ちに警察に通報し救助を要請するとともに、駐日中国大使館・領事館に支援を求めること」と伝えている。
記事に戻る