英語社内公用語化の大波で中堅社員ピンチ 「英対話」学習は苦手組救うか

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   Gabaマンツーマン英会話の調査(2011年)によると、日本企業の33.3%もが将来の「英語の社内公用語化」に前向きだという。

   一方で別の調査によると、社会人の実に72.6%が英語でのコミュニケーションができないと回答し(クロスマーケティング、2012年)、TOEFLの平均スコア(2010年度、最高100点)でも日本はアジア30か国中27位の70点留まり。お隣の韓国などと比べても10点以上の差をつけられており、日本人ビジネスパーソンの英語力はお寒い限りといわざるを得ない。

「読み・書き」が英語学習の中心だった世代

COCO塾の授業の様子
COCO塾の授業の様子

   中でも深刻なのは、現場の第一線で働く30~40代の中堅社員たちだ。2012年4月に新ブランドの英会話スクール「COCO塾」を立ち上げたニチイ学館・教育事業統括本部次長の平尾佳世子さんによると、この世代では英語教育というと「読み・書き」が中心で、英会話教育が低年齢化・充実化した最近の若手社員に比べ特に「会話力」に自信がない、という人が少なくないという。

「これまで英語を必要としていたのは、海外を相手に仕事をする人が中心でした。しかし最近では、国内企業でも外国人社員の採用も増えつつあり、より多くの人が英語でのコミュニケーション能力を身に付ける必要に迫られています。ましてやともに仕事をするならば、借り物の『英会話』だけではなく、相手の文化背景や価値観も理解してのより深いコミュニケーション、いわば『英対話』が求められてきます」

   これからの時代、ビジネスパーソンとして生き残るにはそれだけの英語力、いや「英対話」力が必要不可欠だというわけだ。

医療現場でも英語は必要になる

電子黒板を前に、教材について解説するニチイ学館の平尾佳世子さん
電子黒板を前に、教材について解説するニチイ学館の平尾佳世子さん

   COCO塾はこうした「英対話」習得のため、外国人インストラクター2人、生徒6人(最大時)という特徴的なクラス編成や、タッチパネル式の電子黒板などを取り入れ、これまでのテキスト・機能重視の英語教育とは違う、より生きたコミュニケーション教育を実践している。また、ニチイ学館が医療・介護教育事業を手がけていることもあり、看護師や薬剤師、病院職員など医療関係者向けのコースを設けているのも特色だ。6月末現在で全国に28校を展開、反響を見ながらさらに拡大を目指す。

   平尾さんは「ビジネス英語へのニーズは高まり続けており、その流れはさらに加速する」と予測する。「英語は苦手」といって済ませられる時代では、もうないのだ。

「学校での英語に自信がなかった、英語をこれまで楽しめなかった、という人こそ、インストラクターとの会話で『通じた』という達成感を味わいながら、『相手に伝わる』『相手に届く』英語を身に付けてほしいと考えています」
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