震災後結婚した夫婦の42％「二世帯同居したい」 耐震性能にも高い関心

   東日本大震災の発生で危機的状況に置かれたことが、家族の大切さや人とのつながりを再確認するきっかけになったと指摘されている。震災を機に結婚を決める「震災婚」なる言葉まで登場し、二世帯住宅を積極的に検討する夫婦もあらわれた。

   震災後の住宅購入への意識を調べようと大成建設ハウジング（東京・新宿区）は、2011年3月11日以降に結婚して住宅の購入を考えている20歳～69歳の男女300人に「住まいに関する意識調査」を実施した。

「震災当時の住居に不安」72.3%

「二世帯同居したい」割合が42％

   「『東日本大震災』を経て、二世帯同居(二世帯住宅）にしたいと思ったか」と聞くと、「二世帯同居をしたいと思った」（14.6%）、「どちらかといえば二世帯同居をしたいと思った」（27.4%）となり、合わせて42.0%が「二世帯同居をしたい」と答えた。同社では「核家族化が進んでいると言われるなか、震災によって、二世帯同居について考える方も多くなったのではないでしょうか」と分析している。

   二世帯住宅の購入を「具体的に検討している」、「検討しようと思っている」、「いずれは検討しようと思っている」と答えた計127人に、その理由をたずねると（複数回答）、「親の老後を心配して」が約半数の53.5%で、「家事や育児を協力して行えるから」（28.3%）、「楽しく暮らせそうだから」（22.0%）と続いた。

   また、300人全員に震災当時の住居に不安を覚えたかと問うと、「とても不安を覚えた」33.3%と「まあ不安を覚えた」の39.0%を合わせて72.3%にものぼった。不安を覚えた点として最も多かったのは「耐震」で77.0%、「家具の転倒」は33.2%、「電気・ガス・水道・電話等の設備被害」が32.3%だった。

   新しく住宅を購入する際に最も重視する条件でも、約半数となる48.7%が「耐震性能」と回答。2位の「価格」（14.7％）、3位の「間取りと広さ」（12.0％）を大幅に引き離した。

   調査は2013年6月26日～28日に行われた。