■『日本列島回復論』（著・井上岳一 新潮社）限界集落を抱える多くの地域にはどのような未来があるのか。かつて、日本列島改造論では、新幹線と高速道路のネットワークを全国に張り巡らし国土の均衡ある発展を目指した。その基盤のうえで、限界集落ひとつひとつのアイデンティティーを大切にすることから、日本を住みよい国にしようと提案するのが日本列島回復論。著者の井上さんは、農学部林学科を卒業後、林野庁勤務を経て山村の将来を考え続けている頼もしい人だ。実際に助け合える人間関係大企業のサラリーマンという職業には安心が伴わなくなり、実際に助け合える人間関係を求めて、SNSでのつながりを重視する働き方、生き方を選ぶ若者が増えている。人のつながりに加えて水や食料が身近にあることも重要な要素で、そうした恵みがある地域を山水郷（さんすいきょう）と名づけている。首都圏の一都三県には一部上場企業の62％があり、その人口3000万人の76％は一都三県の出身者という日本で、東京圏の若者が山水郷に移住することは社会的にも大きな意義がある。おいしい水と食材に恵まれている山水郷に、農業におけるAI（人工知能）活用、自動収穫・運搬、自動車の自動運転、それらのための太陽エネルギー、教育や医療の遠隔対応などが進めば、山水郷は若者が競って住む場所になる。また、男性の四人に一人、女性の七人に一人が生涯未婚の今日、家族以外の互助がある山水郷は「郷土」の役割を担える存在だ。世界がフラットになる中で、山水郷の価値はむしろ浮き彫りになっている。都市部の若い世代が山水郷に移住し、仕事をつくり、生活を楽しむ。仕事はエキサイティング、暮らしはスローライフと一粒で二度おいしい。そうした姿が世界から注目され、外国人が山水郷にやってくるようになっていくのだ。山水郷に世界水準の研究所を設立し、成果を上げているのが、山形県の庄内平野、鶴岡市に立地する慶応義塾大学先端生命科学研究所だ。自然が豊かで時間がゆっくり過ぎる環境は研究に向いているという。企業の本社を地方都市に移すことも、山水郷での暮らしを容易にする。トヨタ自動車の本社に近い山水郷に住む社員は少なくない。石川県小松市では、コマツが自治体と一体となって、教育、まちづくりまで協働し、様々な成果があがっている。本社の地方移転は、山水郷の活性化の基盤となるのだ。つながりへの憧れ山水郷への若い世代の社会的移動は2000年以降の現象であるが、その背景には三つの力が働いている。新幹線と高速道路の延伸で全国が近くなったうえに規制緩和で安価な航空券やバスが登場した。南房総が二地域居住のメッカになったのは、アクアラインの料金が一気に800円に下がったことが大きい。スマホとSNSの登場により、どこにいてもだれかと繋がっている実感がもてるし、山水郷の発信力も高まっていることは隠岐や徳島県神山町にみるとおりだ。受け入れる山水郷の女性の力も大きい。男たちの仕事がなくなり、こどもの数が減る中で、30から40歳代の女性、そして、60歳以上の女性が、外からの訪問者や移住者の受け入れに大きな力を発揮している。もっとも大きな力は、都市に住む若者の意識の変化だ。自分が使っていないものを他人に使ってもらう「互恵的消費」とも呼ぶ現象が起きている。こうした互助の消費活動は、山水郷では古くからおこなわれている慣習であり、そこにはお金のやりとりはないものも多い。山水郷をまもるために、草刈り、道の補修、落ち葉拾いなどさまざまな作業があるが、そうしたことも、若者たちには苦労どころか生き生きとした日々の魅力になっている。四国の愛媛や徳島には、山間の集落がたくさん残っているが、おいしい水、自家製の茶や野菜、調味料など四季折々の花の美しさと相まって、いつ訪れても心が洗われる心地がする。そうした実体験を通して、山水郷に未来を託す次の世代が着実に増えていくだろう。ドラえもんの妻
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