東京五輪の開会式では、ドローンが華麗なショーを見せて多くの人々を魅了した。しかしドローンにはもう一つ、「兵器」としての裏の顔がある。その実験・実践場となり、兵器としての威力を見せつけてきたのがアフガニスタンの内戦だ。政府側を支援する米軍は、早くからドローンに注目し、活用してきた。しかし、20年にわたる戦争は結局、反米・反政府勢力のタリバン側の勝利でほぼ決着した。まるでテレビゲームドローン戦についての報告は、『ドローン情報戦――アメリカ特殊部隊の無人機戦略最前線』（原書房、2018年刊）が詳しい。実際にドローン戦争を担ってきた元米軍人の回想録だ。機密に触れる部分が多いので、刊行前に米政府によって入念なチェックを受けたという。著者のブレット・ヴェリコヴィッチ氏は10年以上にわたってテロ対策と情報分析活動に従事した軍用ドローンの専門家。米陸軍特殊部隊DELTAのドローン技術者・情報分析官として、アフガニスタンやイラクなど、対テロ戦争の最前線を経験してきた。ドローン情報戦アメリカ特殊部隊の無人機戦略最前線楽天で購入初めてドローンに触れたのは2005年、最初の任地、アフガニスタンに赴任したときだったという。やがてドローンのエキスパートになり、ターゲットを選んで殺害できる権限を付与された。同書では著者が体験してきた幾つもの「実戦」の様子が再現されている。まるでテレビゲームだ。とはいえ著者は、殺害を決める最終段階では必ず迷った、と書いている。「人違いだったらどうする？」。空爆の主役に峻険な山が多いアフガニスタンは、地上戦には不向きな地形だ。そこでドローンが登場することになる。ロイターは16年4月22日、「アフガンの『ドローン戦争』、無人機が空爆の主役に」という記事を配信している。ロイターが入手したデータによると、ドローンは15年、アフガンに米空軍が配備した兵器の56％を占め、11年の５％から劇的に増加した。駐留軍の規模が縮小する一方で、ドローンへの依存度は高まり、戦闘機よりも多くの空爆を実施、16年の第１四半期は、攻撃の61％がドローンによるものだったという。ドローンは、単に偵察飛行をしているだけではなかった。遠隔操作によるドローン作戦は「誤爆」が避けられない。民間人の命を不必要に奪っているとして、国際的な人権団体などから非難されたこともあった。16年４月に行われたパクティーカー州の空爆では、約20人の民間人が殺されたが、住民によると、ドローンによる空爆だったという。ロイターの記事によると、ドローン攻撃の大半は、アフガンに潜む国際的テロ集団、アルカイダをターゲットにしていた。しかし、状況によっては、同国内で支配地域を拡大していた反政府勢力、タリバンも対象になったという。アルカイダとつながりを持つと見られていたからだ。祝祭と戦争が表裏一体中国も、兵器としてドローンを使うことを研究していることはよく知られている。18年12月28日の朝日新聞は「米中争覇」という特集記事で、大々的に中国のドローン兵器を取り上げていた。「AI兵器開発、米中しのぎ ドローンが攻撃判断、『自動戦争』に現実味」という大見出し。とりわけ、記事本文の冒頭シーンは強烈だった。「赤土がむき出しになった中国の山あいを、ドローン（無人機）が鳥の群れのように舞った。その数119。人工知能（AI）が機体を制御し、集結や分散を繰り返す。攻撃目標を発見すると、2群の編隊に分かれてぐるりと取り囲んだ･･･」中国の国有企業「中国電子科技集団」が開いたAI技術の発表会で、プレゼンされた時の映像だという。別な映像では、人工衛星を通じて指令が送られ、無数のドローンによる攻撃で高層ビルが立ち並ぶ都市が火に包まれる･･･。ドローンが、IT時代の新兵器としてきわめて有効で、「無限の可能性」を秘めているということを見せつけたという。自在な動きということでは、東京の夜空を彩った「ドローンショー」と重なる光景だ。東京では1824機のドローンがLEDの光で夜空にエンブレムを描いて喝采を浴びた。使われたのは米インテル製のドローンだった。アフガニスタンの空爆で使われていたドローンが、同社のものかどうかは分からないが、米国もしくは同盟国企業製であることは間違いないと思われる。東京の夜空の華麗なショーと、はるか遠くのアフガニスタンのリアルな空爆が、「ドローン」によってつながっている。ハイテク時代が進んで、祝祭と戦争、民需と軍需は表裏一体だ。デジタル化時代の戦士米軍撤退後のアフガニスタンについては、2021年4月20日のニューズウィークが予言的に書いている。「アフガンの戦場から米兵が去った後、殺人マシンによる『永続戦争』が残る」というのだ。同記事によれば、米国はすでに、「戦争マシン」を構築済みだ。大量の情報が収集・処理・共有により、世界中どこでも標的を見つけ出し、攻撃を仕掛けることができるネットワークシステムのことだ。地上部隊の現地配備はほとんど必要ない。攻撃はいつでも遠隔操作で可能であり、「永続戦争」になるのだという。約20か国で稼働している。司令部は、戦闘とは無縁で安全と想定される国々に設けられている。IT時代の戦争については、『超限戦――21世紀の「新しい戦争」』が先駆的著作として評価されている。中国の軍人・軍事研究者の共著だ。1999年の刊行直後に9.11テロが発生し、内外の専門家に注目された。2020年に角川新書になっている。アマゾンでは240の評価が付いているが、ほとんどが「星5つ」だ。[書籍のメール便同梱は2冊まで]/超限戦21世紀の「新しい戦争」[本/雑誌](角川新書)/喬良/〔著〕王湘穂/〔著〕坂井臣之助/監修劉楽天で購入著者たちは「『勇ましい武人がわが城を守る』時代はすでに過去のものだ」と言い切っている。「現代の兵器システムは彼らにずっと遠くにある戦場を提供し、視界の外から敵に打撃を与えるようになっている」「今日の世界では、度の強い近視眼鏡をかけた色白の書生の方が、頭が単純で筋肉が盛り上がっている大男よりもっと現代の軍人にふさわしい」「デジタル化部隊の戦士は、鉄血の武士が数千年の戦争で築き上げた揺るぎない地位に取って代わろうとしている」と、新時代の戦争と兵器、戦士の姿を予言していた。ベトナムに従軍バイデン大統領は8月16日、アフガニスタンからの米軍撤退について語った。そのスピーチの全文翻訳を「東洋経済オンライン」が公開している。大統領は、「私が若いころベトナムに従軍したとき、われわれの指導者はベトナムで命を懸け続けることを求めた」と自らのベトナム従軍に触れている。そうした自身の不条理な体験を踏まえて「私はアメリカ軍に、他国の内戦で際限なく戦い続けて、死傷者を出し、人生を変えるような傷を負い、家族を悲しみと損失で打ち砕くことを求めることはできないし、求めない」と、大統領として決断したことを明かしている。1975年、ベトナム戦争で米国は敗れ、米大使館の職員らがヘリコプターでサイゴンから脱出した。その時と今回の撤退は似ているともいわれるが、決定的に異なるところがある。ハイデン大統領はスピーチの最後のあたりで、以下のように警告している。「われわれは、恒久的な軍の駐留がない複数の国で、テロリストグループに対する効果的な対テロ作戦を実施している。必要であれば、アフガニスタンでも同様の活動を行う」タリバンは山岳地帯の秘密アジトからカブールの大統領府に移った。非公然から公然の世界へ――今や幹部たちの行動は白日の下にさらされ、米国の「戦争マシン」の監視下にあるといえる。カブールの上空には時として、国籍不明のドローンが舞っているかもしれない。タリバンは、大統領の演説の最後の部分に、最も神経をとがらせたはずだ。ベトナム戦争から半世紀が過ぎて、ITシステムによる監視・攻撃能力は飛躍的に進化した。それが、新たな戦争の抑止力にもなっていることをタリバンも米国もおそらく知っているに違いない。
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