テリー伊藤「第二夫人」発覚でシドロモドロ…もう芸能人スキャンダルいじれない!?

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<「テリーさんは奥さんとは長らく別居状態にあると聞いています。この女性は、『第二夫人』と呼ばれるAさんですよ。Aさんは会社員で五十代。テリーさんとAさんとの関係は長い。その付き合いは、もう二十年近くなるはずです」
   「いわゆる不倫関係ですよね。 二人が出会ったのはAさんが三十代の頃。テリーは一目で彼女のことが気に入って『好きだよ、マジだよ、本気だよ』と口説いたのです。Aさんも『面白い人』とテリーを気に入り、ゾッコンになった。出会った当初、テリーはAさんの家に入り浸っていた。テリーは『Aちゃんへfromテリーwith love』 という、傍から見ると歯の浮くようなメッセージを送ってくることもあった」>

   みのもんたの息子スキャンダルに続いて、今度はやはりテレビで『ご意見番』として正論を吐いているテリー伊藤の女性問題が『週刊文春』によって発覚した。最初のコメントはテリーが代表を務めるTV番組制作会社「ロコモーション」関係者、次はAさんの知人である。

   テリーはもともと演出家として「天才たけしの元気が出るテレビ!!」(日本テレビ系)や「浅草橋ヤング洋品店」(テレビ東京系)などの人気番組を手がけてきた。 1990年代後半からは演出家では飽き足らなくなったのか、タレント活動やコメンテーターをやり始める。みの同様、『正義面』して政治や芸能人のスキャンダルを断罪していたが、自分がその立場になったらどうするのかが見物である。

   この不倫関係、テリーの周囲では有名な話で、私もテリーとかつて一緒に仕事をしたことがある人間からも、Aさんの姉である某作家からも聞いていた。Aさんの知人がため息をつきながらこう語る。

<「二十年近く不倫関係のまま、Aさんは今も独身。以前は頻繁に会っていたのに、最近は不定期に会うだけだそう。周りからすれば、奥さんとの別居も長いわけですし、テリーにはケジメをつけて欲しい。何しろAさんは三十から四十代の女盛りを全てテリーに捧げたんですから……」>

   週刊文春によると、テリーはかつてアダルトビデオの安売りで一世を風靡し『ビデオ安売り王』として知られた日本ビデオ販売元社長・佐藤太治氏をスポンサーにして、アダルトビデオ会社「ソフト・オン・デマンド(SOD)」という会社を佐藤氏と設立していたというのである。<「テリーさんは、口癖のように『AVって本当に儲かるんだね』と言っていて。そこで僕からAV会社を作ろうと持ちかけ、私が三千万円、テリーさんが一千万円を出資して、計四千万円でSODを設立したのです」(佐藤氏)>

   さて、テリーはどう答えるのか。返答次第ではみのの二の舞になり、コメンテーターの座も危うくなる。ところが、Aさんとの関係はと聞かれて、普通の友達ですよと答えたが、最近会っている写真を見せられると、その後はしどろもどろ。

<テリー「あーっ! あれ、それ……。デートじゃないよ。どここれ? ああ、そうだ彼女の飼っている犬が死んでさ……」
――彼女の犬が死んだ?
   テリー「いや、全然関係ないと思う(笑)。これ、どこかもわかんないんだよッ。女友達ですよ」>

   妻とは別居もしていない、Hも何年もしてないと逃げているが、これではこれから芸能人の不倫問題にはコメントしづらくなるのは必定だろう。潔く認めないのは、まだテレビにしがみつきたいからなのだろうか。こんな男と袖すりあった女が哀れではある。

「秘密のケンミンSHOW」も危なくなってきたみのもんた!スポンサーから苦情

   かたや「みのもんた騒動」は、みのが記者会見して「朝ズバッ!」などを降板するといったが、週刊誌は「まだ許さへんで!」と詰め寄っている。なかでも週刊文春の論調に「まいった!」とばかり、みのは(渋々?)インタビューに応じている。それを紹介してみよう。

<「いったいどこまで僕の人格否定をすれば気が済むんですか。次男の事件だけならまだしも、私の人品骨柄、収入まで全否定していますよ。もはや『人格否定』ではなく『存在否定』です。私はこの世から消えていなくなればいいんですか。文春さん、なんでここまで書かれなきゃいけないのか教えて下さいよ。普通、何かを論じる場合には『寸止め』をするじゃないですか」>

   よほど週刊文春に書かれたことが堪えたと見え、こう続ける。<「会見でも語りましたが、活字の批判が厳しくなって、辞めざるをえないような風潮になってきた。(中略)特にひどかったのが文春さん。最初の事件、これは仕方がない。(中略)で、最新号の『みのもんたの品格』、あれが決定的でした。記事に書かれてあるように、そんなに僕は品がないのか、と思い、正直ショックを受けました。あのタイトル、やられたなと思いましたね」>

   次男には厳しくしてきたと記者会見でも話したが、ここでもこう答えている。<「次男には厳しすぎたくらいだ、と思ってます。ただ、しっかり者の長女やお兄ちゃんがいて、末っ子の次男はヤンチャだったけど、どうしても可愛いんだよね。(中略)

   僕は命がけでやってきた、一番大事な報道キャスターを辞めたんですから。いまでも報道キャスターをやりたいと思っています。いつかまた絶対に、その場所に戻ってくるつもりです」>

   当人はここへきても「報道バラエティ番組のご意見番」程度ではなく、「報道キャスター」だと思っているようである。みのはバラエティ番組は降板しないと強気だが、『週刊新潮』によれば、その席も危ういというのだ。日本テレビの幹部社員によれば、<「会見でみのが慰留されたと語った、読売テレビ制作の『秘密のケンミンSHOW』も、スポンサーからの苦情で、これ以上続けるのは難しい。すでに局内では、来年3月までで打ち切るか、大幅にリニューアルすることが内定しています」>

   週刊新潮はこう結んでいる。<総理と食事をしたと自慢し、我が家の春を謳歌できなければ、報道になど価値を見出さないのが、みののみのたる所以だろう。もはや八方塞がりでも、方々積み残した思いにとらわれ、成仏は遠そうである>

   いやはや、私には縁遠い話だが、もし万が一何かスキャンダルを起こしても、週刊文春、週刊新潮に追われるのだけは避けたいものだと、つくづく思う。

いっそ給料に消費税かけてくれ!月収47万円のサラリーマン1万3300円増収

   『週刊ポスト』の「目からウロコの大胆提言! サラリーマンの給料に消費税を」は、安倍首相に読ませたい記事である。月収約47万円のサラリーマンの収入や支出がどう変わるかを試算している。給料に消費税が課税されると、<会社から支払われる給料に消費税5%=2万3500円が上乗せされるため、月収は約49万3500円に増える。所得税や社会保険料は同じ。また、消費支出も変わらないから、「家計黒字」は約10万3500円に増える。

   「でも、その貯蓄から自分で消費税を税務署に納めなくちゃならないでしょ?」という疑問は、その通り。しかし、会社から給料に加算される消費税額より、サラリーマンが納付する税額の方が少なくて済む>

   税法学者で現役の税理士でもある浦野広明立正大学客員教授はこう指摘している。<サラリーマンは労働力を商品として売っているので、消費税が課税される場合、スーツや靴など直接仕事に使うものだけでなく、妻や子供など扶養者の養育費や生活費、住宅購入費も仕入れとして考えるべきです」>

   週刊ポストによれば、消費支出すべてを仕入れとすれば、そこで支払った消費税負担分1万3300円が控除され、追加で納めなければならない消費税額は、2万3500円-1万3000円=1万200円となる。それを納税しても家計の黒字は、現在より毎月1万3300円アップするというのだ。

   安倍首相、考えてみたらいかがだろうか。

「特定秘密保護法」は他人事か!記事にもしない週刊誌…平成の治安維持法の危険書け

   次は『週刊朝日』の「特定秘密保護法の『ずさんさ』」。特定秘密保護法についての記事だが、他誌がこの問題を扱っていないのはどうしたのだろう。死ぬまでセックスなどと囃し立てているうちに淫乱ボケにでもなってしまったのだろうか。それとも、自分たちの雑誌は国の機密などに接触することも関心もないから、「他人事」だと考えているからだろうか。厳しいいい方になるが、そんな雑誌は存在価値がない。

   週刊朝日もタイトルからして腰が引けていて、読んでいて腹が立つ。特定秘密保護法は『ずさん』なのではなくて危険すぎる法律なのだ。文中で情報公開に詳しい識者がこう指摘はしているが…。

<「行政機関の長による指定にチェックが利かない点や、5年ごとに特定秘密の指定期間が更新可能で、30年を超える場合は内閣の承認があれば延長でき、半永久的に情報公開されない可能性がある」>

   ここで憲法学者で東京大学名誉教授・奥平康弘氏や上智大学の田島泰彦教授、立教大学の服部孝章教授たちと私が訴えている特定秘密保護法反対声明文の一部を引用しておく。

「(中略)広範な国家秘密をお上(官僚)の一存で秘密に指定し、その漏えいや取得をはじめさまざまな行為を犯罪として厳罰に処し、適性評価制度で秘密の管理も厳格にするというまさに『まず秘密ありき』の露骨な法案で、市民の知る権利や情報公開の理念に真っ向から反し、情報公開を広げる世界の潮流にも逆行する挑戦に他ならない。
   言論、表現活動に携わり、関わる私たちにとって、取材・報道の自由や創作の自由も含む表現の自由は譲り渡すことのできない貴重な権利であり、市民の知る権利を充足する重要な手段でもある。法案は重要な国家秘密を取り扱う情報源たる公務員等の漏えいに重罰を科し、適性評価制度による選別で内部告発を狭めることによって情報源の萎縮を促進し、取材者が入手できるはずの有用な情報を細らせ、枯渇させることになる(中略)」

   まさに安倍首相が目論む「平成の治安維持法」である。ここでメディアが一斉に声をあげないと、安倍や官僚たちの思うままになり、特定の名が付けば外交、軍事だけではなく、原発情報もTPPも、首相動静も国民は手にすることができなくなる。声を大にしていいたい。週刊誌も危機感をかき立てろ!

間もなく始まる福島原発4号機「燃料棒取り出し」小さな作業ミスでも放射性物質大量放出

   危機感といえば、福島第一原発事故も同じである。これを風化させてはならじと、週刊朝日が一番心配される4号機について巻頭で特集を組んでいる。週刊現代も「東電破綻」という巻頭特集を組んでいるが、こちらは東電が破綻したときの経済的な観点からの記事なので、週刊朝日のほうを紹介する。これを読んで震えがくるのは、寒くなってきた季節のせいばかりではない。じっくり読んで欲しい記事である。

   早ければ11月8日(2013年)にも始まる福島第一原発4号機の使用済み燃料プールの燃料棒の取り出し作業だが、ひとつ間違えば大変なことになるのだ。<東日本大震災当時、停止していた4号機では、1~3号機と違いメルトダウンは起きていない。その代わり、水素爆発でグチャグチャに吹き飛んだ建屋の上部にある燃料プールに、1533体もの燃料棒が残されたままになっている」(週刊朝日)のである。

   事故前に燃料棒の移動に携わっていた元大手原発メーカー社員が語っている。<「作業には熟練の技術が必要。まず水中で機器を操作し燃料棒を数十体ずつキャスクという金属容器に詰める。燃料棒をちょっとでも水から露出させたら、作業員は深刻な被曝を強いられる。水中で落下させて燃料を覆う金属の管が破れても汚染は深刻。フロアの全員退避は避けられない」>

   廃炉工程を検証している「プラント技術者の会」の川井康郎氏もこう指摘する。<「キャスクが落下して破損し、中の燃料が露出したら、大量の放射性物質が放出される。作業員はもう近づけません。燃料棒はまだ崩壊熱を帯びており、本来は常に冷やし続けなければならない。長時間放置すると燃料が溶融する可能性があります。こうなると燃料の回収は困難になり、作業全体が頓挫してしまう」>

   むき出しになった燃料は、「人間が近づけば即死」(原子力工学の専門家)という凄まじい放射線量である。こうなると1~3号機のメルトダウンに匹敵する深刻な危機に直面するという。まだまだ危機など去っていないし、汚染水すらコントロールされていないのだ。それなのに安倍首相と東電は柏崎刈羽原発を再稼働しようと企んでいるのである。

泉田新潟県知事「東電を破綻処理しても電気は止まりません。株主や金融機関の責任不問でいいのか」

   再稼働のキーマンである泉田裕彦新潟県知事もインタビューで「東電まかせではまた事故は起こる」といいきっている。泉田知事が9月25日に東電の広瀬社長と会談した翌日、柏崎刈羽原発6、7号機の再稼働に向けた安全審査を原子力規制委に申請することを認めたため、「知事は心変わりしたのではないか」と受け取った人もいるという問いに、「心変わりではなく、むしろ安全性をいかに高めるかを考えた上での決断です」と答えている。

   さらに、今の東電は知事の要求に応えることができるでしょうかという問いに対しては、「最大の問題は、東電がお金の問題で首が回らなくなって、きちんとした判断ができなくなっていることです。事故処理のために9600億円の引当金を積んでおきながら、一千億円がもったいないと言って遮水壁を造らなかった。事故処理の費用を電気料金に上乗せして返すという今の形は、もう限界にきています」

   東電の破綻処理もありうるかという質問には、「日本航空だって破綻処理をして、経営陣が責任をとった上でOBの年金もカットして、V字回復したわけです。東電は負担をすべて電気料金にかぶせていますが、株主や金融機関の責任はゼロでいいんでしょうか。破綻処理をしても電気料金という日銭が入ってくるんですから電気供給は止まりませんし、債権の見直しをすればすぐに料金を値上げする必要はありません」

   しかし、原子力規制委の田中俊一委員長に面会を申込んでいるのに、会ってくれないそうですねという問いには、「規制委に国民の命と安全と財産を本気で守るつもりがあるのか疑問です。守っているのは、電力会社の財産ではないか。規制委には地方自治に明るい人が一人もおらず、断層のチームと原発設備のチームしかいない。新潟県は中越沖地震の時に原発事故との複合災害を身をもって体験しています」

   そして最後にこういっている。「国民の皆さんは正しい情報さえ与えられれば、的確な判断ができるんです。情報を与えないで誘導するのでは、また同じ過ちを繰り返してしまう。まさに今、日本の民主主義の熟度が試されていると思います」

   そうなのだ! 今の安倍自民党政権が目指しているのは、国民に知らせたくない情報をすべて隠すことができる国にしようということなのだ。

   国民の多くが原発事故を忘れたわけではない。メディアが報じないから記憶が薄れてしまっているのだ。これだけの大事故が3年も経たずに風化していくとしたら、メディアも日本という国も最低だと私は考え憤っている。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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