京都市長や世耕経産相も「下着に『キモノ』はやめて！」...でも、騒げば騒ぎほどキム・カーダシアンはニンマリ
米国の超人気セレブタレント、キム・カーダシアンさん（38）が立ち上げた下着ブランドに6月末（2019年）「Kimono」（キモノ）と命名、さらに「Kimono」で商標登録の申請を行っていることが明らかとなり、騒動になっている。
「日本文化の盗用」だと、SNSで「#KimOhNo」のハッシュタグが付いた批判が殺到し、署名サイトの抗議の呼びかけには10万人超が賛同するなど、世界的に注目された問題。今度は、日本を代表する着物の街、京都市の門川大作市長まで動いた。カーダシアンさん側に「私たちは、『KIMONO』『きもの』『着物』の名称は、きものやきもの文化を愛する全ての人々の財産であり、私的に独占するものではないと考えます」などと書いた文書を送付したのだ。
世耕弘成経済産業大臣も、きのう30日（2019年6月）にツイッターで「着物は日本が世界に誇る文化です。しっかりと審査してくれるよう、アメリカ特許商標庁にも話をしたいと思います」と投稿した。
専門家が「商標登録が通る可能性がある」という事情とは
しかし、米国の商標事情に詳しい専門家は「商標登録されてしまう可能性は十分にある」と指摘。例えば、アメリカで「apple」(アップル)は普通名詞にあたるため、リンゴを売る際にそれを商標登録することはできない。ところが、全く違う製品のパソコンでは「apple」というブランド名を登録することができる。つまり、本来の「着物」とは全く異なる矯正下着なら「kimono」と商標登録することは可能だというわけだ。
ところで、実際に商標登録されるかどうかは、本人はさほど気にしていないようだ。海外セレブ事情に詳しい村上あいさんはこう言う。「この商標が通ろうが通るまいが、キムにはまったく関係ない。『kimono』の商標登録問題が炎上したことで、彼女のブランドにまた注目が集まったのですから」
さすが、インスタグラムのフォロワー数1億4000万人以上、米『TIME』誌の「世界で最も影響力のある100人」「ネットで最も影響力のある30人」に選ばれた猛者というべきか...。日本人としては、着物を画像検索して、あの「ボンキュッボン！」のセクシー画像が出てくるのはとってもイヤなのだが。
司会の真矢ミキ「これが他国のアオザイとかチャイナドレスとかだとしても、『やめてよ！』って思いますよね。だいたい、（体の線を）真っ直ぐに見せるのが着物で、ボンキュッボンに見せるこの補正下着とは真逆です」
司会の国分太一「僕らが番組で取り上げたことがキム・カーダシアンさんにとっては大成功になっちゃっているわけですよね」
堀尾正明（フリーアナウンサー）「名前のキムをもじって『kimno（キムノ）』でもよかったわけですけど、キモノの方が炎上しますもんね。戦略はうまいです」
