うつ病で自殺した人の7割が精神科を受診しており、その多くは「抗うつ薬」を服用していた。遺族が行った調査でわかった。最近は製薬会社のテレビCMや政府の「うつキャンペーン」のせいもあって、抗うつ薬に抵抗感のない人が増えている。医療関係者の間でも安易な服用を懸念する声があがっている。全国自死遺族連絡会が2010年3月までに行った調査によると、自殺者1016人のうち精神科を受診、治療中だった人は701人で、69.0％を占めた。自殺者のうち飛び降り、飛び込みは197人で、自宅のマンションから飛び降り自殺を図った場合は全員が受診していた。また、自殺した20～50歳代女性も100％が通院していた。「1日20～40錠の服用はざらにある」安易な抗うつ薬の服用は死を招きかねない（写真はイメージ）調査で、自殺者の多くは抗うつ剤を服用していたこともわかった。1回5～7錠を1日3～4回にわたって服用していた。全国自死遺族連絡会の田中幸子さんは、「1日20～40錠はざらです。症状がよくならないと、別の病名がどんどん上乗せされていき、その分、薬の量が増えていきます。うつ病は生まれつきではなくて誰もがなり得る病気で、うつになるには原因があるんです。それを解決しないと、いくら薬を飲んでも治りません。頭痛や不眠といった症状は薬の力で助けてもらって、根本の問題はカウンセリングなどで治していくというのが本来の治療なのです」と指摘する。日本ではカウンセリングには保険診療点数がつかないので赤字になるという理由で、ほとんどの病院で取り入れず、1～3分程度の問診で薬を投与する例が多いという。そして、「私たち遺族は、精神科に子どもや家族を行かせなければ、死ななかったかもしれないという自責の念を抱えています」と話している。内閣府自殺対策推進室は2010年3月から、「お父さん眠れてる？」というキャッチコピーでうつ病防止キャンペーンを行い、2週間以上眠れない日が続いたり、食欲がなく体重が減ったりしている場合にはうつかもしれないので、医者に相談するよう呼びかけている。こうしたキャンペーンを大々的にすることも、安易な服用につながりかねない、と田中さんは危惧する。「抗うつ薬を飲むと滑舌が悪くなり、ぼーっとしてきたりして、会社勤めができなくなります。まじめな人ほど病院にかかって、薬をちゃんと飲んで、そういう人ほど亡くなっています。また、若者の間でも服用が広がり、副作用でだるくなって仕事をする気がなくなり、最終的には寝たきりになる人が増えているんです」そして、こうアドバイスする。「軽いうつ状態なら誰にもあること。まずは少し休んでみたり、おいしいものを食べてみたり、ストレス発散してみたりして、薬で治るという信仰を捨てないと危険です」「抗うつ薬ありきという認識を見直す時期に来た」抗うつ薬の安易な服用はよくないという見方は、医療関係者の間にも広がってきている。厚生労働省の発表では、うつ病患者が100万人（09年）を超え、この10年で2倍以上に急増した。10年1月6日付け「東京読売新聞」は患者急増と新規抗うつ薬との関係について概ねこのように報じている。一部の医療関係者は抗うつ薬の安易な投与に疑問を抱いている。北里大学宮岡等教授は「薬なしでも自然に回復するうつ病も多い」と話し、慶応大学渡辺衡一郎専任講師は「日本でも、まず抗うつ薬ありきという認識を見直す時期に来た」と述べている。抗うつ薬を服用していた患者が自殺したり、他人を傷つけたという報告が複数寄せられていることから、厚生労働省も対策に本腰を入れ出した。同省医薬品医療機器総合機構安全部は、抗うつ薬「SSRI」（パロキセチン塩酸塩水和物、フルボキサミンマレイン酸塩、塩酸セルトラリン）と、「SNRI」（ミルナシプラン塩酸塩）を服用した患者が自殺や他害行為をした268ケースと、それぞれの薬の因果関係を調べた。すると塩酸パロキセチンで2件、マレイン酸フルボキサミンで2件については「医薬品と他害行為との因果関係が否定できない」としたが、それ以外のケースは「医薬品と他害行為との因果関係は不明」となった。しかし因果関係がないとも言えないため、医療機関に対して投与の際に「十分注意を払うべきだ」としている。調査は09年5月8日に発表した。厚労省の調査を踏まえて、日本うつ病学会は、うつ病患者には自殺のおそれがあるので、抗うつ薬の投与を開始した時と投与量を変更する時には、患者の状態を注意深く観察することが必要だ、として医療機関に注意を呼びかけている。なかでも24歳以下の患者は自殺のリスクが増加するという報告があり、投与する際には「より注意深い観察が必要である」としている。
記事に戻る