「10分」という早さと「1000円」の安さを武器に、全国に368か店（2007年12月25日現在）を展開する「QB HOUSE」「QB Net」（キュービーネット）。07年11月にイオンモール羽生店（埼玉県）や大塚駅前店（東京都）など5カ店、12月にもイオン富士南SC店（静岡県）と百合ヶ丘店（神奈川県）を出店し、相変わらず勢いがいい。ところが、理容業界からは「ひと頃ほど攻勢が強まっているという印象はない」（全国理容生活衛生同業組合連合会）との声が漏れる。激安店の出店は曲がり角にきたのか。激安店は、女性が利用する美容院にも広がっている「QB HOUSE」の店舗数は年々増加している「QB HOUSE」の店舗数は2005年6月末で291か店、06年6月末が337か店で、07年6月末は357か店と年々増加している。07年6月以降も11か店増えていて、引き続き増勢傾向にある。ただ、一方で池袋メトロピア店（東京都）を11月に、真駒内駅店（北海道）を12月19日に閉店するなど、「スクラップ＆ビルド」を繰り返している。理容業界の激安店は、女性が利用する美容院にも広がっている。「早い」「安い」「安心」をモットーに「オンリーワン プライス」の美容室「Shampoo」を展開する田谷は、全国に141か店（うち、Shampooは31か店）をもつ。「通常であれば5000円から6000円の料金をいただいていて、それを1900円でやるわけですから、単純に3倍の利用がないと採算はとれません。そうなるとおのずと出店できる場所は決まってきます」と話す。実際に地方の店舗を閉鎖したこともあるという。集客力のある、立地条件のよい「場所」でないと採算に合わないし、「同じ地域であっても、（立地を）見直して移転出店することもある」という。田谷では、新規出店の余地はまだあるとしたうえで、ただし「若いスタッフが育たないと新規出店はできません。それもあって、最近は出店を見合わせています」としている。「安かろう、悪かろう」では「看板」にかかわる。スタッフ教育に腐心している。東京都内はすでに減少傾向？従来の、いわゆる町の理髪店で構成されている全国理容生活衛生同業組合連合会（全理連）の話では、「（激安理髪店の出店は）この1、2年は減少傾向にあるようです」という。一時は激安店に「常連客を奪われた」との声も多く聞いたが、それも以前に比べて聞かなくなった。激安店がすでに飽和状態にあるとみているようだ。町の理容店では、「リニューアルオープンは目立つ。（激安店は）集客力が勝負だから、立地のよいところにつくり直し、その一方でコストを削りながら利益を上げるしかない。家賃負担や移転費用などが思った以上にかかっているのではないか」とみている。全理連の調べによると、じつは町の理髪店の平均営業利益は03年度が239万円と前年度と比べて87万円増えている。平均料金は総合調髪で3620円と1998年以降、変わっていない。「（町の理髪店は）顔の特徴をつかみ、それによってカットの仕方や手順が違います。いわばデザイン料が含まれているんです」（全理連）と話し、カット専門の激安店との差別化をアピールする。半面、美容師と違って、こちらの悩みは理容師不足。若手のなり手がおらず、高齢化が進んでいることや、激安店のようにシャンプーやクリームの一括購入ができないため、仕入れコストが高いのが難点。将来にわたって明るいとはいえない。早さと安さが売り物の激安理髪店と街の理髪店、どちらが生き残る？
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