外国人投資家戻ってきた日本株 いよいよ「買い局面」なのか？

   2008年6月4日の東京株式市場の平均株価の終値は1万4435円57銭で、前日比226円40銭高となった。このところ市場動向は上向きで、4月の外国人投資家の動きは8204億円の買い越しとなった。07年11月から続いた売り越し基調から一転し、外国人投資家が戻ってきた。米証券大手のゴールドマン・サックス（GS）も「米国投資家のあいだで日本株の持たざるリスクが高まっているとの懸念が増している」とリポートしている。日本株はいよいよ「買い」なのか。

ゴールドマン・サックスが「日本株の持たざるリスク」を指摘

再び注目の集まる日本株

   GSがまとめたリポート「日本：ポートフォリオ戦略　持たざるリスク懸念が増幅」は、GSが5月最終週に意見交換したほとんどの米国投資家が1月に訪問したときに比べて「日本株に対する関心が格段に高まっていることに目を見張った」と報告している。

   それによると、3月中旬以降、インフレや原油高の逆風を受けて他の市場が足踏みしているあいだに日本株の値動きは海外株に比べて堅調に推移していたとしている。それにもかかわらず、たとえば3月末時点のMSCI EAFEファンド（米国以外の株価指数に連動するインデックスファンド）における日本株の組み入れ比率は、15％でなかには10％に満たないファンドもあったとし、投資家に「持たざるリスク」への懸念が増幅して見直しを迫られつつある、と指摘した。

   また、日本株が再び脚光を浴びている理由として「コーポレートガバナンスが僅かながら前進」したことをあげている。08年に入ってニッセンや富山化学工業、イーアクセス、資生堂など、買収防衛策として導入が進んだポイズンピル（企業が敵対的買収にあった場合に備えて、あらかじめ新株予約権を与えておくこと）を廃止する企業が増えてきたことや、アデランス・ホールディングスの株主総会で米投資ファンドのスティール・パートナーズが社長を含む取締役の再任を否決したことで、「日本は株主の要求が通らない」というイメージが少しずつ払拭されてきたことが好意的に受けとめられている。

   たしかに、この2か月あまりの日本株の動きには目を見張るものがある。たとえば、6月4日の株式市場では銀行株が高騰した。みずほフィナンシャルグループは終値で前日比8000円高の59万8000円。3日に年初来高値の60万6000円をつけたが、年初来最安値が3月18日（36万円）だったから、まさに急上昇だ。三井住友フィナンシャルグループも4日の終値は95万4000円と前日比でじつに2万円も上昇したが、やはり年初来最安値は3月17日（63万3000円）だった。

日本株、「いつのまにか優位に立っていた」

   金融セクターはサブプライム問題の影響が大きかった欧米の銀行株につられて下がっていた面もあって、「反発は十分見込めたが、ちょっと急上昇しすぎ」（証券アナリスト）というほど。

   国際アナリストの枝川二郎氏は、「日本は腐っても鯛ということ。バブル崩壊や少子高齢化といったマイナスイメージが強かったが、GDPがマイナス成長することはないだろうから」という。

   別の証券アナリストも「日本企業はサブプライムの影響が軽微だったにもかかわらず株価が過剰反応していたし、実際に年初からの日本株のパフォーマンスは欧米と比べても、それほど悪くはなかった」と話す。

   ただ、「いまのところ、今期の企業業績は悪化が避けられない状況。とにかく原油高が収まらないことには…　（日本株は）買いごろかもしれないが、いまは反発して戻っているという印象のほうが強い」とも。

   日本株が割安とみられていたのは確かなようだが、「米国はサブプライムの影響が残リ、先行きが不透明。欧州は住宅価格の下落による悪影響が懸念されている。中国も調整局面を迎えて下落するなど、海外市場が落ちていったことで、いつのまにか優位な立場になった」（枝川二郎氏）ようでもある。