2008年5月の提示株主総会で取締役の再任案すべてが否決され、暫定的な経営体制を余儀なくされていたアデランスホールディングスが6月末、新しい経営体制を発表した。岡本孝善社長は退き、アデランスの子会社、フォンテーヌの早川清社長が新社長に就任する。また、取締役再任案を否決に追い込んだ筆頭株主の米系投資ファンド、スティール・パートナーズから、社外取締役を受け入れることも盛り込んだ。スティールへの譲歩という色彩が強い。「取引先や従業員の間には動揺が広がっていた」アデランスは定時株主総会で、計9人の取締役選任を提案した。しかし、2人の新任を除き、岡本社長ら7人の再任案はいずれも否決された。スティールが主導し、大株主の米投資顧問ドッチ・アンド・コックスなど多数の株主が反対したためだ。アデランスが今回まとめた案は、岡本社長のほか、創業者で最高顧問の根本信男、大北春男の両氏が取締役を退くものだ。代わりに、早川氏のほか、スティールのマネージングメンバー、ジョシュア・シェクター氏、スティールが推薦した元三菱商事副社長の相原宏徳氏の3人を社外取締役として提案している。スティールが米国本体から、投資先の日本企業に取締役を派遣するのは初めてだ。スティールのウォレン・リヒテンシュタイン代表は新経営体制について、「アデランスの重要な決定を歓迎し、支持する」とのコメントを発表し、「勝利宣言」ともいえるような受け止めぶりを見せた。一方、アデランス側は複雑な心境を隠せない。岡本社長は会見で、「企業価値の毀損を最小限にしたい」と厳しい表情で述べ、スティール側に譲歩してでも、早急に体制を整備せざるを得なかった事情をうかがわせた。ほぼ1か月間にわたり、暫定的な経営体制を構えなければならなかったアデランスだが、「取引先や従業員の間には動揺が広がっていた」（関係者）という。5月の株主総会直後から、「取締役の選任に時間がかかれば、アデランスの企業価値は下がるだろう」との見方は市場でも広まっていた。社外取締役を送り込んだだけで満足しているはずがないようやく不安定な経営体制は解消したが、アデランスにとって平穏な日々が待っているわけではない。スティールのシェクター氏は、アデランスの取締役会に経営戦略などを提案する「特別委員会」のメンバーとなる見通しだが、スティールの意向が今後、アデランスの経営に影響を与える可能性は強い。そもそも、スティールは既に2年も前から、アデランスにMBO（経営陣による自社買収）などによる株式の非公開化を求めているという。「スティールが社外取締役を送り込んだだけで満足しているはずがない。今後、さらに攻勢をかけるつもりではないか」（市場関係者）との見方は強まっている。
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