大手銀行6グループの2009年3月期連結決算は最終損益の合算が約1．2兆円という巨額の赤字に沈んだ。赤字は03年3月期以来6年ぶりの規模。金融危機による株価急落と不良債権増大が業績を直撃した。さらに体力低下をカバーする大規模な増資にも追われ、「守りの経営」を余儀なくされそうだ。10年3月期の黒字回復目指す業績悪化に拍車をかけたのが邦銀特有の株式持ち合いだ。00年代前半の株価低迷で大手行は持ち合い解消を進めたが、その後に株価が持ち直し、取引先から買収防衛に向けた「持ち合い維持」の要望が高まると解消の動きは停滞。米欧金融機関よりも保有株が多く、危機の震源地でもないのに損失が膨らんだ。この結果、最終損益で4位が定位置だった、りそなホールディングス（HD）が大幅減益ながら最終黒字を確保し、初の首位に浮上する「珍現象」が起きた。03年の実質国有化後、株価変動リスクの大きい保有株式の削減を進め、減損処理が少なかったためだ。りそなHDの細谷英二会長は「社内外から相当な反発があり、どこまで減らすか悩んだが、決断は間違っていなかった」と述べた。他行も持ち合い削減を進める考えを示したが、「取引先との関係で簡単にはいかない。実質国有化された、りそなとは立場が違う」（メガバンク幹部）と及び腰しだ。各行は「減損処理は一巡した」と判断し、そろって10年3月期の黒字回復を見込むが、米金融不安が再燃し、さらなる株安に見舞われると、回復シナリオが揺さぶられかねない。さらに、危機再発防止のため、「資本の質」を問う動きが米欧で広がっていることも、大手行を増資に駆り立てた。銀行の自己資本は普通株や優先株で構成されるが、優先株が高配当を払う必要があるのに対し、普通株は無配や減配で損失を吸収する「緩衝材」となる。このため「普通株の方が質は高い」との指摘が出てきた。米金融当局の特別検査の基準は、自己資本に占める普通株の比率だった。新たな国際基準に神経尖らす一方、邦銀は普通株の比率が低い。普通株で増資すると、1株あたりの利益が薄まり、株価下落の懸念があるからだ。だが、自己資本比率の国際基準見直しの協議は09年秋以降に本格化する。大手行は「公的資金でかさ上げされた米銀との比較は納得できない」と不満を募らせながらも、「米当局の基準が国際基準に盛り込まれる可能性が高い」と慌てた。株価下落も覚悟で、三井住友が最大8000億円、みずほも最大6000億円という大型の普通株増資を急きょ表明した。増資は貸し出し余力を高め、経済を前向きに動かす材料となるはず。だが、今回は守勢に回っての増資だけに、大手行が新たな国際基準をにらんで、自己資本比率を維持しようとすれば、融資の圧縮に動かざるをえず、「貸し渋り」をさらに悪化させかねない。
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