タレントのデヴィ夫人が日本の税務署への怒りをぶちまけ、「日本を去ります」と宣言している。海外暮らしが長く、いまもまだインドネシア国籍のデヴィ夫人は、知識がなかったばかりに税金で損をすることがいくつもあったようだ。フランスと日本で2重に税金がかかってしまった2011年4月12日のブログで詳細にこのあたりの事情を説明している。東京に生活の拠点を移すため、38年間住んでいたパリの自宅を売却した際には、購入時に設けた名義だけの会社から自身の日本の個人口座へ送金したばかりに、日本で「配当」として扱われ、フランスと日本で2重に税金がかかってしまったという。「38年間住んでいた愛着こもり、想い出がいっぱいつまった家を売って、残ったお金がたったの2％。そんなことがありえましょうか」と嘆く。また、デヴィ夫人が会長を務める「イブラ音楽財団」で、コンサートにかかる費用を公演1回につき1700万円ほど、個人で2年間負担したところ、これがすべて贈与税の課税対象となってしまった。財団の目的は無名のアーティストの支援であり、チケット販売で収益を得ようとせずにすべて自己負担で賄ったため、「趣味・道楽」と見なされたとのことだ。「いなくならないで！」「それでも日本にいて欲しいです」そしてこんな批判を展開する。「これがアメリカだったら100％税金が控除になります。悪徳会社/プロデューサーは、（中略）営業・コマーシャルとして、チケットが売れても売れなくても、会社の赤字として計上すればよいのです。（中略）それを何回も何年間もし続けてもよく、赤字続きとして税金を払わなくてよいのが、日本です」デヴィ夫人は「日本の税務署はあまりに『非情』です！」「こんな不条理・不公平なことを、私に強いる日本に住んでいられないと思いました」と脱出の弁を語っている。さらに、税金を払うために銀行借り入れをしていることを明かし、「今や、私は日本において、銀行に返金するためだけに、働くのみなのです」と怒る。「余生を、恵まれないアーティストと動物愛護に費やそうと思っておりましたが、この日本ではとても無理と断念せざるを得ませんでした」という。デヴィ夫人の言い分がすべて正しいのかはわからないが、読者から「私も日本の税制に疑問があります」「日本なんて最悪な国出て行ったほうがいいですよ」といった共感の声のほか、「いなくならないで！」「それでも日本にいて欲しいです」というメッセージがブログにたくさん寄せられている。
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