いまだに原因がナゾのままの乳幼児の病気「川崎病」の「大流行」が続いている。2011年5月28日、東京で開かれた特定非営利活動法人日本川崎病研究センター(川崎富作理事長)の研究報告会でその実態が明らかになった。川崎病は1970年から2年に1度、患者発生の全国調査が行われ、世界的に貴重な資料になっている。第19回調査までは厚生労働省の補助金があったが、2009年の第20回調査からは民間の同センターの事業になっている。なぜ日本だけに流行するのか今回の第21回調査の概要を報告したのは、これまで集計、分析を担当してきた自治医科大学公衆衛生学教室の中村好一教授。1月に小児専門病院および100床以上の病院の小児科に調査書を送り、2009年、2010年の2年間の新規患者の症状や治療内容の報告を依頼した。約1400病院の回答の段階で、患者は約22000人。東日本大震災の影響などで回答は遅れ気味だが、最終的には前回09年の調査(2年で23337人)を上回る可能性がある。川崎病は1961年に、当時、日本赤十字社中央医療センター小児科にいた川崎医師が気づいたことからこの名前がある。高熱と全身の発疹、目や唇、舌が真っ赤になるなど特徴的な症状が出る。その後、心筋こうそくを起こす可能性があるとわかって大問題になった。患者はアジア人、とりわけ日本人に集中している。いまでは治療法が進み、死者は激減したが、まったく原因がわかっていない。これまでの全国調査から、1982年に15519人、1986年に12847人など3回、突出した大流行があった。こうした突出年を別にしても患者数はほぼ毎年、増えていることがわかった。とくに2002年以降は常に前年を上回り、1982年、1986年に次ぐ史上第3位の患者数を更新し続けている。川崎病の大部分を占める0歳から4歳までの発病率は、出産の減少による該当年齢人口の減少にもかかわらず、2007年からはピークの1982年を上回り、「静かな大流行」が続いている。なお、日本川崎病研究センターは、「病因の追及に関する研究」(助成金総額100万円)を募集すると発表した。応募締め切りは11年7月30日。（医療ジャーナリスト・田辺功）
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