SUV「CX－5」の受注好調 マツダ経営立て直し果たせるのか

   マツダが大型増資と銀行借り入れで2100億円強の資金を調達した。2011年末時点で19．2％だった自己資本比率は25％程度に回復し、「社運をかけた車」と位置づける新型多目的スポーツ車（SUV）「CX－5」の受注も好調。新生マツダの滑り出しは上々に映るが、なお円高懸念がくすぶる中、単独で経営立て直しを果たせるのか。

   マツダが調達した資金は、公募増資で約1300億円、SMBC日興証券を引受先とする第三者割当増資で約140億円。加えて、メーンバンクの三井住友銀行などが計700億円の劣後ローンを融資した。

「業績悪化は震災やタイの洪水など一過性の要因」

マツダのCX-5

   公募増資は「募集枠の3倍以上の応募があった」（関係者）といい、山内孝社長は2012年3月15日、東京都内で開いたCX－5の受注状況説明会で、「構造改革を投資家の皆さんから高く評価していただいた」と手応えを語った。

   そのCX－5は2月16日の発売後、最初の1カ月で月間販売目標の8倍を受注し、売れ行きは絶好調だ。増資で発行済み株式総数が6割以上も増えたにもかかわらず、マツダの株価は今回の新株の発行価格124円を上回って推移し、増資計画発表前と比べて大きく落ち込んではいない。

   だが、関係者の不安が一掃されたわけではない。マツダは2009年にも大型増資を実施したが、業績改善を果たせなかった「前歴」があるためだ。

   マツダの2012年3月期の最終損益は4年連続の赤字となる見通し。年間配当も2年連続で無配を予想している。マツダ関係者は「業績悪化は震災やタイの洪水など一過性の要因が大きい。前回の増資があったからこそ、CX－5などを開発できた」と強調するが、1株当たりの価値が希薄化した既存株主にとっては、不満はぬぐえない。