地震は予知できるのか――。多くの研究者がこの命題に取り組み、国は巨額の予算を割いてきた。だが過去50年間で、予知に成功したケースは皆無だ。常時監視体制が整っている「東海地震」でさえ、「必ず予知できるとはいえない」と専門家も認めている。日本地震学会のシンポジウムでは、地震予知の研究をめぐって専門家の間で賛否が分かれた。東大大学院のロバート・ゲラー教授は「地震は予知できない」東日本大震災で大きな被害が出た宮城県気仙沼市（2012年3月撮影）北海道函館市で2012年10月16日に始まった日本地震学会秋季大会では、初日に地震予知に関する特別シンポジウムが開かれた。1962年に専門家による「ブループリント」と呼ばれる地震予知の提言書がまとめられて今年で50周年になる。当時「ブループリント」では、地震の観測網の整備で「10年後には地震予知に十分な信頼性をもって答えることができるだろう」と記述されていた。これまで国は「地震予知計画」として多額の予算を投入してきた。文部科学省の資料を見ると1965～68年の「第1次計画」を皮切りに、1994～98年の「第7次」では5年間で786億5000万円に達した。この間、1995年には阪神・淡路大震災が発生している。文科省地震調査研究推進本部によると、2011年度の地震調査研究予算は192億円で、このうち国立大学法人向けの「地震及び火山噴火予知のための観測研究」3億9000万円のほか、独立行政法人や気象庁、海上保安庁などで行われる研究や調査にも予算が配分された。長年にわたる研究や調査でデータも蓄積されているはずだが、2011年3月11日に発生した東日本大震災は事前に予知できなかった。現状では、地震が予期される地域で科学的な観測が実施され、常時監視体制が整っているのは「東海地震」に対してのみ。それでも気象庁のウェブサイトでは「必ず予知できるのかとの問いには、『いいえ』となります」と、その不確実性を認めている。「実績ゼロ」の地震予知に批判的なのが、東京大学大学院のロバート・ゲラー教授だ。16日の学会の席で、「地震は予知できない」とのかねてからの主張を展開。フジテレビ「スーパーニュース」の取材に対しては、「全世界で地震予知の成功例はない。地震の基礎研究や防災計画に力を注ぐべきだ」と提言し、成功事例が全く出ていないにもかかわらず、地震予知を「打ち出の小づち」のように予算獲得の道具にしていると厳しく指摘した。「前兆すべり」必ず発生するとは限らない一方、地震予知の研究を続けていけば展望が開けると考える研究者も少なくない。東大地震研究所の吉村孝志教授は10月17日放送の「モーニングバード!」（テレビ朝日系）で、「今の段階では無理でも、近い将来には地震の前兆をとらえることができるかもしれません」と継続の重要性を強調した。番組では、東海地震の予測のために実施されている観測の事例が紹介された。東海地震は、プレート同士の境界にずれが生じてゆっくり滑りだす「前兆すべり」が予測のうえでのカギとされている。そこで、前兆すべりを検知しようと静岡県や愛知県に「ひずみ計」という計器を27か所設置した。これで前兆すべりを探知し、それを十分検証できる時間的な猶予があれば予知できる可能性があるという。しかし、ひずみ計を設置した場所から遠く沖合で発生すれば観測できない恐れが生じる。そもそも、前兆すべりが必ず発生するという前提条件そのものが百パーセント正しいとは言い切れず、ゲラー教授も「根拠があいまいだ」と否定的だ。文科省地震調査研究推進本部の2012年1月1日現在における全国の地震発生確率を見ると、30年以内に東海地震は88％、首都直下地震が70％と極めて高い。巨大地震への備えは「待ったなし」だ。「いつかは予知できるようになるかもしれない」という研究に多額の予算をかけるよりは、建物の免震や防災、減災の充実を図った方が現実的かもしれない。
記事に戻る