IOC、日本国内で東京五輪支持率調査開始 女子柔道パワハラ問題が招致に影響か

前回は調査の時期が春か夏だろうと読み違える

   招致委員会広報によれば、前回に立候補したとき支持率が低かった理由は、この調査の時期が春か夏だろうと読み違えてしまい、ここに集中してPRを展開した。その結果、招致委員会の調査では、この時期の支持率が80％になり喜んでいたが、おそらく2月前後に行なわれたIOCの調査の時期に、PRがあまりできず、イメージが低下した。それが大きな敗因ではないかと分析した。

   今回はその反省を踏まえて招致活動を行っていて、支持率はぐんぐん上昇しているという。毎日新聞が2月2、3日に実施した全国世論調査では、東京招致に「賛成」が72％で、「反対」は21％となり、09年６月に毎日新聞が実施した「賛成」62％を10ポイント上回っているからだ。

   一方で、アゲインストの風が吹いていることも認めている。それは、女子柔道日本代表の15人の選手が、12年10月に指導者から暴力やパワハラを受けたとして日本オリンピック協会(JOC)に告発したことが発覚したためだ。こうしたゴタゴタがあるなかで、IOCは13年3月に候補地の東京に視察にやってくる。

「様々なトラブルによる影響はあるかもしれませんが、そうしたことには負けないよう、PRや招致活動に邁進していきます」

と招致委員会広報は話している。