電通総研が全国の20～69歳の男女1000人にインターネットで行った「消費者が選ぶ2013年の話題・注目賞品ランキング」調査は、（1）東京スカイツリー、（2）ハイブリッドカー、（3）スマートフォンのトップスリーに続き、4位にロボット掃除機、5位に車の衝突防止支援システム、8位にノンフライヤー（油を使わなくても揚げ物ができる調理家電）、9位に電気自動車、12位に3Dプリンターが入った。三井住友銀行グループのSMBCコンサルティングが行った「2013年のヒット商品番付」でも、3Dプリンターが前頭2枚目、「ぶつからない車」が前頭3枚目に入るなど、未来を予感させる次世代の技術が上位にランクされた。今後の発展可能性を感じさせるものが上位にランクイン「ぶつからない」で勝負（画像はスバル「アイサイト」公式サイト）2013年に注目を集めたこれらの商品の共通点は何か。電通総研によると、2013年はアベノミクスと東京オリンピックの招致などで景気が上向き、「一過性のブームではなく、今後の発展可能性を感じさせるものが上位にランクインした」という。ロボット掃除機、車の衝突支援システム（ぶつからない車）、3Dプリンターなどがそうだ。事実、ロボット掃除機は国内外のメーカーの製品が量販店などで人気を呼び、各家庭で「欲しい家電」の上位に挙げられ、「関西では新聞の拡張販売の景品（拡材）としてロボット掃除機が登場している」（新聞業界関係者）という話もある。「ぶつからない車」はスバルのアイサイトのキャッチコピーだが、衝突防止支援システムの知名度を高めた。「スバルはじめマツダ、ダイハツなど各メーカーが次々と発売し、販売台数を伸ばしている。さらに普及が進めば部品コストも下がり、今後のスタンダードとなることが予想される」（SMBCコンサルティング）。実用化が話題となった3Dプリンターは、ものづくり産業を中心に中小企業などへの普及が期待されている。これらの商品について、電通総研は「バブル崩壊以降、守りの姿勢から抜け出せなかった消費者が、アベノミクスによる好況感やオリンピック招致などに励まされ、攻めの姿勢を見せ始めた。これからさらに生活に入り込んで来そうな技術革新を歓迎し、ワンランク上のプレミアム商品への志向を強めた」と分析する。消費税増税による消費の落ち込みが不安材料政府は2013年12月24日に発表した12月の月例経済報告で、物価の持続的な下落を意味する「デフレ」の表現を4年2か月ぶりに削除した。日経平均株価は同日、取引時間中としては2007年12月以来、約6年ぶりに1万6000円台を回復した。日本経済はデフレ脱却に向け、「緩やかに回復しつつある」（内閣府）という。こうした流れを受け、2014年はデフレからの脱却を果たし、日本経済は反転するという期待が政府や市場関係者の間で強まっている。電通総研は「消費者の間では『待っているよりも、積極的に動くべきだ』という意識が生まれつつある」「防衛的だった消費意識が、ようやく未来を実感し、次のフロンティアに向けて動き出した。2014年は今世紀の日本にとって記念すべき年となるだろう」と、期待を込める。とはいえ、政府が「デフレ」の表現を削除しながら、「デフレ脱却」を宣言できないのは、2014年4月の消費税増税による消費の落ち込みを警戒しているからに他ならない。政府と経済界、労働界の代表は2013年12月20日、異例の「政労使会議」を開き、「デフレ脱却には企業収益の拡大を賃金上昇につなげていくことが必要だ」と、2014年春闘で賃上げに取り組むことで合意した。政労使が賃上げで合意するのはもちろん初めてだ。賃上げは安倍晋三首相の肝いりで盛り込まれたが、合意に拘束力はない。デフレから脱却できたとしても、賃金が上がらなければ、消費増税が負担となるのは目に見えている。2014年春、アベノミクスの真価がこれまで以上に問われるのは間違いない。
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