日本人は、米アップルの「アイフォーン（iPhone）」が大好きなようだ。世界的には、米グーグルの基本ソフト「アンドロイド」を搭載したスマートフォン（スマホ）のシェアが上回るが、日本は唯一ともいえる「例外」となっている。毎年、新モデルが発売されれば徹夜組が行列を作り、メディアは大々的に報じるなど注目度の高さは変わらない。国産メーカーが太刀打ちできないほどの「iPhone大国」となった背景には何があるのか。携帯各社が「端末料金実質ゼロ円」といった優遇策をとったのも原因日本ではiPhone人気が衰えない調査会社カンター・ジャパンが2014年1月15日に発表した2013年9～11月のスマホ販売シェア調査結果によると、日本はiPhoneが69.1％と、アンドロイド端末の30％を圧倒している。ところが、こうした現象は日本でしか見られない。米国はiPhoneが43.1％なのに対してアンドロイド機は50.3％。英国もiPhoneは30.6％でアンドロイド機55.7％と、欧米各国はすべてアンドロイドが優勢だ。中国やドイツに至っては、iPhoneのシェアは17％台にとどまる。iPhoneの影響力の大きさを示したのが、契約者数の伸び悩みにあえいでいたNTTドコモの「復活」だ。2013年12月の携帯電話3社による契約数は、新規契約から解約を差し引いた純増数で2年ぶりの首位に返り咲いた。「iPhoneなし」だったドコモは最下位がほぼ定位置で、解約数の方が多い「純減」を記録した月もあった。だが2013年9月、ソフトバンクモバイルやKDDIと並んでiPhone5sと5cを発売。当初は品薄だったが、徐々に解消していった。これが首位奪回につながったと考えるのが自然だろう。日本でiPhoneの人気が高い理由は、これまでも分析されてきた。しばしば挙げられるのは価格だ。携帯各社が販促のため「端末料金が実質ゼロ円」といった優遇策をとり、安い料金プランを提供するので「割高なアンドロイド」を買う意味が感じられなくなるわけだ。海外市場では、iPhoneよりもずっと安価なアンドロイド端末が普及しており、シェア拡大に貢献している。国内ではハイエンドモデルばかりで、価格でiPhoneとの違いが出せない。だが、それにしても「iPhoneシェア7割」という数字は圧倒的だ。ほかにも日本特有の事情が潜んでいないだろうか。角川アスキー総合研究所主席研究員の遠藤諭氏に聞くと、考えられる要因を挙げた。まず、欧米と比べて日本のユーザーはITリテラシーが低いとの指摘だ。欧米の学校におけるIT教育の素地は、日本とは比べ物にならないという。そのため、スマホ入門者にとっては比較的操作がしやすいiPhoneに流れるのではないか、と推測した。アンドロイド本格参入前に勝負をつけていたアンドロイド端末の国内参入が、海外と比べて遅かったのも「iPhone独走」に影響したのではないかと話す。日本を含む世界市場で「iPhone3G」が発売されたのは2008年6月だが、欧米では初のアンドロイド端末が同年10～11月にかけて投入された。欧米の場合、初代iPhoneが2007年に出ていたが、当時は「ブラックベリー」も広く人気を集めており、必ずしもiPhoneの独壇場ではなかった。これに対して、日本で最初のアンドロイド端末となった台湾HTC製の機種発売は2009年5月だ。国産メーカーのアンドロイド端末投入はさらに遅れる。こうして国内では、競争相手がいない間にiPhoneがスマホの代名詞となったというわけだ。「アンドロイドが本格参入する前にブランドの確固たる地位を築き、勝負をつけてしまったのではないでしょうか」（遠藤氏）。周りがiPhone多数派だと、その勧めに従って「自分もiPhoneにしようかな」と流されがちだろう。加えてメディアが一般向けに紹介するスマホは、とかく知名度の高いiPhoneが選ばれる傾向にある。実際に遠藤氏は、あるテレビ番組の担当者から「iPhoneを取り上げると視聴率が上がる」と明かされたそうだ。角川アスキー総研が2013年1月に実施した1万人調査で、年代別のiPhoneの購入意欲をみると10代が非常に高かったという。「10代にとってはいまや、『これを買っとかなきゃ』というマストアイテムになってきている。これにより端末メーカーだけでなく、iPhoneが強すぎることによるコンテンツ業界への影響なども考えられる」と遠藤氏は指摘した。若年層まで食い込んでいる現状を考えると、「iPhone大国ニッポン」は当面揺るがなさそうだ。
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