「早起きは三文の徳」という古くからのことわざを覆すような主張を英国の専門家が展開し、話題を呼んでいる。いわゆる「9～17時」の就業時間は、体内時計が刻む「概日リズム」とは合っておらず健康上のリスクを高めるとしており、こういった環境は「拷問のようなもの」だと説明。学校やオフィスの始業時間を10時に遅くするように求めている。10歳から55歳の大半の人の体内時計は早起きに不適切オックスフォード大学睡眠概日神経科学研究所のポール・ケリー名誉臨床研究フェローが科学フェスティバルで発言した内容を、2015年9月8日にから9日にかけて英主要メディアが相次いで報じた。BBCやデイリー・メイル紙によると、ケリー氏は10歳から55歳の大半の人の体内時計は早起きに不適切だとして「目覚まし時計をセットするのは、起きて仕事に行く時間に自然に目覚めないから」と説明。強制的に起こされる様子を刑務所や病院に例えた。「大きな意味では、刑務所や病院にも当てはまる。こういった場所では、人々（受刑者や入院患者）を起こして食べたくもない食事をさせる。まだ目が覚めていないので従順に従うだろうが、睡眠を奪うことは拷問だ」注意力や記憶力に悪影響、アルコールや薬物中毒にもつながるケリー氏によると、今の社会は「睡眠を奪われた社会」。注意力や記憶力に悪影響を与え、アルコールや薬物中毒といった問題を引き起こすと主張している。睡眠を「奪われた」割合が最も高いのが14～24歳で、高校までは10時、大学は11時始業にすると最も概日リズムに合うという。ケリー氏は、長く眠ると「成績が10%伸びる」とも主張している。ある高校で始業時刻を8時50分から10時に遅くしたところ、全国統一試験（GCSE）で高得点を取った生徒の割合が34%から50%に上昇したという。この仮説を実証するため、大規模な調査も予定されている。調査は14～16歳が通う100校を4つのグループに分けて行う。1つ目のグループでは、始業時刻を10時に遅らせ、2つ目のグループでは「夜に画面を見るような活動は避ける」といった「睡眠教育」を行う。3つ目のグループでは10時始業と睡眠教育の両方を行い、4つ目のグループでは何もしない。調査は2年間にわたって行われ、2018年に結果を発表する予定だ。現地の記事のコメント欄には、「朝に働く人はどうなるのか」「本当はそうしたいが、稼ぎのためにはやらざるを得ない」といった、主張が実情を踏まえていないといった声が多い。
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