カレンダー業界や仏教界が、17年後に起こるとされる深刻な問題に頭を悩ませている。旧暦との兼ね合いで、先勝や友引、仏滅といった「六曜」が決められない「2033年問題」だ。その影響は大きく、カレンダー業界が対応策を示したり、仏教関係者向きの専門誌が「大混乱もあり得る」と警告したりするほど。また一部の仏教関係者は、「飲み会や合コンの予定が組めない」と嘆きの声を漏らしているという。既存のルールでは対応できない六曜が日本で吉凶判断に用いられるようになるのは、明治時代以降とされる。「友を引く」といった意味に受け止められる友引に葬儀を避け、お祝い事や結婚式を大安に実施する。そんな風習は今でも根強く残っている。六曜のあてはめ方にはルールがある。先勝、友引、先負、仏滅、大安、赤口の順に巡り、始まりの六曜は月ごとに違う。例えば、2月と8月は友引、4月と10月は仏滅だ。しかし、これはいずれも旧暦を基準にした話。旧暦の月が分かれば六曜も自動的に導き出せる一方、旧暦の月が分からなければ決められない。それが、2033年の秋から34年春にかけて旧暦の月が定まらないという。これがいわゆる「2033年問題」だ。旧暦の月は、月の満ち欠けが一巡する29.5日間を太陽の軌道位置を分割した12個の月名「中気」（大寒、雨水、春分、穀雨、小満、夏至、大暑、処暑、秋分、霜降、小雪、冬至）にあてはめて判断される。実際の季節とのズレを補正するため、1か月の「閏月」をどこかに挿入する決まりだ。加えて、「中気のない月に閏月を入れる」「中気が2つある月は春分、夏至、秋分、冬至を優先させる」というルールもある。ただ、2033年は中気のない月が3つ（新暦8／25～9／22、12／22～1／19、34年2／19～3／19）、中気を2つ含む月が2つ（11／22～12／21、34年1／20～2／18）あり、既存のルールでは調整できない。2033年8月25日以降の7か月が何月になるのか定まらず、当然この期間の六曜も決まらないというわけだ。「月刊住職」は「大混乱もあり得る」と警鐘カレンダー業界は事態をすでに把握し、対策に乗り出している。カレンダーや暦の歴史、文化の保護に取り組む「日本カレンダー暦文化振興協会」（暦文協、東京都台東区）は15年8月に公式サイトで見解を発表。冬至を尊重する立場から11月22日からの1か月を旧暦11月と決め、次の月を「閏11月」とする案を示した。ただ、これも強制力はない。旧暦はすでに廃止された、という前提に基づき、国立天文台などの公的機関が最終決定を下さないためだ。決まらないと、カレンダー業界以上に困るのは冠婚葬祭に携わる人々かもしれない。仏教関係者向けの専門誌「月刊住職」の16年1月号は「2033年問題」を大きく取り上げ、「十七年の間に統一見解がまとまらないと、大混乱もあり得る」と警鐘を鳴らしている。現役の僧侶が店番を務める東京・四ツ谷の「坊主バー」も16年5月18日、公式ツイッターアカウントで「2033年問題」に触れ、こんな事情を明かした。「友引は葬儀をしない為坊さんの休日。つまり友引の前日はお通夜しない。坊さんの飲み会や合コンは友引前日に行われます。一部仏教界が予定が組めないと嘆いています」いずれにせよ、仏教関係者は「気が気でない」らしい。この問題、いつ、どういう風に解決するのだろうか。
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