医療情報サイト「ヘルスケア大学」に疑問 糾弾の医師に独占インタビュー

要修正の記事「全体に占める割合は少ない」とリッチメディア

   J-CASTニュースはリッチメディアに取材を申し込み、桑満氏の指摘を含め複数の質問をしたところ、広報担当者が5月25日に電子メールで以下の通り回答してくれた。

   ――5月22日の御社発表のなかで「指摘を頂戴しているものについては弊社内で確認がとれ次第、修正」「指摘を頂戴していないものについても再度、自社の企業努力として精査」とございます。それぞれ、記事の本数がおおよそ何本で、おおよそいつまでに作業を完了する予定か教えていただけますか。

「指摘等をいただき修正が必要として確認できた記事は17本で、すでに見直しを実施しております。社内の再確認により修正の必要がある記事については、一定数認識されているものの、記事全体に占める割合は少ない状況です。記事の総数に関し、正確な数字は公表しておりませんが、数万ページとなっております。我々が発信している情報に誤りがある場合には、その誤りに対して真摯に向き合い、迅速に確認・修正の対応をとることによって、正しい情報の発信を追求し続けます」

   ――五本木クリニック院長の桑満おさむ氏が5月20日付のブログの中で、「ヘルスケア大学」の記事内容に関する指摘をはじめ、かなり踏み込んで書かれています。この中で、御社の主張として納得できない部分や反論がございましたら、お願いします。

「情報に誤りがある場合には、その誤りに対して真摯に向き合い、迅速に確認・修正の対応をとることによって、正しい情報を発信致します。情報の誤り以外のことに関しては、今後法的な対応も含め検討をしておりますので、こちらでの反論は控えさせていただきます」

   ――桑満氏の同ブログの中で「明らかにパクって構成された記事については、社長に直接お伝えしました...」という記述がございました。この部分だけを見ますと、「ヘルスケア大学」の記事に「パクり」があったように読み取れます。これは事実かどうかを含めまして、御社の見解をお聞かせください（編注：この後追加で、2016年11月17日公開の「キツネの寄生虫が原因！エキノコックス症とは」という記事を挙げて、桑満氏の指摘後に「参考文献」が表記された点の経緯説明を求めた）。

「記事の内容に関しては、一般的な内容を記載しておりますが、参考文献として当初より記載していた北海道保健福祉部のサイトからリンクされた別サイトについて記載がされていないなど、参考文献等に関しエチケットの部分に不備がございましたので対応致しました。今後はエチケットの部分も含め真摯に向き合い、迅速に確認・修正の対応をとり、正しい情報の発信に努めます」

   ――桑満氏は「ヘルスケア大学」サイトの一時閉鎖を提案したとブログにございましたが、その予定やお考えはありますでしょうか。

「間違っている可能性がある記事については、一定数認識されているものの、記事全体に占める割合は少ない状況です。現在ご指摘を頂いている一部記事については、通常のお問い合わせ対応と同じく事実確認のうえで対応を行っております。なお、対応中の記事については『本記事の内容について、現在、編集部並びに監修医師で内容を再検討しております。ユーザーの皆様にはご迷惑をおかけしており申し訳ございません。最新のエビデンスを考慮しながら、事実に基づいて、誠実に対応してまいります』との表示となっております。

   ――「ヘルスケア大学」では、「参画ドクター数: 5182名」とあります。「参画」の定義を教えてください。また、5182人の方をどのような方法で集められたのでしょうか。

「トップページ上部の参画医師数は弊社運営媒体合計数となります。一方各媒体での『医師・専門家を探す』ページでは、各媒体に参画いただいている医師等の数となっております。つまり2017年5月10日時点での5218名は弊社運営の『ヘルスケア大学』『スキンケア、メンズスキンケア大学』への参画医師数となり、『ヘルスケア大学』内の『医師・専門家を探す』ページに記載されている『医師：4613人、専門家：93人』は、「ヘルスケア大学』への参画医師等の数となります。
参画の定義ですが、『記事を監修していただくことに了解をしていただいた医師』になります。弊社では医師対応担当者が病院に伺い、弊社サイトや依頼内容等について説明し、ご納得を頂いた上で医師もしくは医療機関と契約を締結し、正式に参画頂き当該契約に基づき医療機関や医師の情報を掲載しております。
最後に弊社では、医療・ヘルスケア領域において信頼できる正しい情報をお届けすることを何よりも大事にしております。情報の信頼性担保の具体的な取り組みとして、医学的根拠（エビデンス）の収集、専門家の監修による記事配信を行っております。また、上記の取り組み以外にも、メディアとしての信頼性を向上し続けられるよう、コンテンツ制作フロー・体制を改善し続けてまいります」