平昌五輪の金メダリストには500万円の報奨金が支給されるが、長野五輪スピードスケートを制覇した清水宏保氏は「足りないと思う」と持論を述べた。清水氏は、プロ野球選手の年俸相場を引き合いに「同じ額でもオリンピアンとの感覚の差が表れるというのは、そもそも違うのではないか」と課題を指摘した。「活動費に充てるのが実情です」JOC（日本オリンピック委員会）からメダリストに支給される報奨金は、金で500万円、銀で200万円、銅で100万円。これとは別に報奨金を設定する競技団体もあり、たとえばJSF（日本スケート連盟＝スピードスケート、フィギュアスケート、ショートトラックを統括）も金500万、銀200万、銅100万と定めている。スピードスケート2種目で金メダルを獲得した高木菜那選手は、JOCとJSFの報奨金で合計2000万円となり、所属企業からも別途支給される可能性もある。このような報奨金だが、清水宏保氏は2018年2月28日放送の「ビビット」（TBS系）で、「すごくもらっているイメージがありますが、足りないと思います。道具代やトレーナー代などは自分たちで出しており、そうした活動費に充てるのが実情です」とアスリートの厳しい懐事情を明かす。財源についても「みなさん税金から出されていると思われるかもしれませんが、実際は各連盟が捻出するお金です」として、実績にもとづく競技間の金額差を指摘。番組ではたとえば、スケート競技は実績があがっている一方、カーリングはこれまで国際大会での実績が乏しく、日本カーリング協会は財政的に報奨金を出すのが厳しいなどの理由で出せないと紹介。代わりというわけではないが、カーリング女子日本代表公式スポンサーのJA全農が五輪銅メダルのLS北見の選手たちに「米100俵」を与えると決めていた。また、清水氏は報奨金の多寡を、「野球選手が年俸1000万だと『少ないな』となりますよね。6000万で『中間くらい』。オリンピアンとプロ野球選手とで、同じ額でもこんなに感覚の差が表れるというのは、そもそも違うのではないかと思っています」と引き合いに出した。野球のようなプロスポーツでなくても、25日の東京マラソンで16年ぶりに日本記録を更新した設楽悠太選手には、日本実業団陸上競技連合が1億円を授与した例もある。元陸上十種競技日本王者でタレントの武井壮さんも五輪の報奨金について、26日放送の「バラいろダンディ」（TOKYOMX）で「世界一を取った選手としては、野球やサッカーなどプロを含めたスポーツ全体の相場から見るとすごく安いと思います。日本のレベルからして、スポーツに公的な予算がついていることも考えたら、この報奨金はめちゃくちゃ安いと思います」と意見を述べている。メダル39個のノルウェー、報奨金がない清水氏は「ビビット」で、「（報奨金は）モチベーションになると思いますが、一過性の出し方が果たして正しいのか」と、支給の仕方についても持論。「額を調整し、継続して出していくとか、国などの出し方としては、たとえば（競技団体は）事業計画がしっかりしていれば銀行から金利なし・無担保で借り入れられるようにするとか、全体像を作ること。人生設計を含めて国や連盟がサポートしていくやり方は今までないと思います」と、長い目で見た支援の重要性を訴えた。他国との比較では、朝日新聞22日夕刊が事例を紹介した。米国は金メダルが3万7500ドル（約403万円）、銀2万2500ドル（約242万円）、銅1万5000ドル（約161万円）と、JOCと大きな差はない。一方、冬季スポーツが盛んで平昌五輪は国別最多39個のメダル（金14・銀14・銅11）を獲得したノルウェーは、報奨金がないという。ただ、「自らの運動能力を高めるための資金」として1万2000ユーロ（約159万円）が付与されるとしている。「ビビット」では、フリーアナウンサーの堀尾正明氏（NHKアナ時代はスポーツ番組を主に担当）が「ここまで国によって違うと、IOC（国際オリンピック委員会）が報奨金制度をつくれば、不公平性がなくなるのでは」と提言。清水氏は「その発想はありませんでした。定まった機関が中心になって出していくのは正しいと思います」と反応していた。
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