中国で計画の進んでいる仮想通貨事業の協力者として名前を無断使用された――。日本のコンテンツ事業者からそんな訴えが複数上がり、インターネット上で「本気で怖いな」「厄介そうな事態...」と波紋を広げている。「勝手に写真まで使われていました」講談社の子会社にあたる出版社の星海社は2018年3月12日、公式サイトで「現在、中国にて『MOECOIN』という仮想通貨事業が計画されており、その事業計画の資料中、協力者として星海社と代表取締役副社長・太田克史の名前が使われております」と発表した。「弊社及び太田は、当該事業とは無関係であり、名前も無断で使用されているものです。ご承知おき下さい」と、注意を呼びかけている。また、世界26か国・地域の50超の「オタク」イベントが結集した「国際オタクイベント協会（IOEA）」も同日、公式ツイッターで「MOECOIN」の資料に「IOEA代表佐藤一毅の名前が使われております」と報告し、「IOEA及び佐藤は、当該事業は関知しておらず無関係です」とした。「中国嫁日記」などの作品で知られる漫画家・井上純一さんもツイッターで、「星海社の太田様より連絡があった」とし、「MOECOIN」の資料に名前を無断使用されたと報告した。「当該事業とは全く無関係である事を表明します」とした上で、「その資料では、勝手に写真まで使われておりました」と明かしている。過去にはLINEも「偽」仮想通貨に仮想通貨を活用した資金調達「ICO」（Initialcoinoffering）をめぐっては、LINEがICOを行いトークン「LineCoin」を発行する、とかたる偽のサイトが2017年に登場。サイト上でLINEのキャラクターを使用し、チームメンバーにLINEの出澤剛社長の名前と写真を掲載するなど、あたかも本物のように見せかけており、LINEは「当社が提供するものではない」と注意を呼びかけていた。今回こうして訴えが相次いだことで、ツイッターなどインターネット上では、「ちょっとさすがに本気で怖いなこれ」「人を勝手に協賛者や協力者に仕立て上げる事業や人物にロクなものは無い」「よく気がついたなぁ...問い合わせがあったのかな？」「また厄介そうな事態...」など、さまざまな受け止めが広がっている。星海社は18年3月13日のJ-CASTニュースの取材に、「この件に関するお答えは差し控えさせていただきます」と回答した。
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