アイドルグループ「櫻坂46」の野外ライブで、会場となった山梨県内の遊園地「富士急ハイランド」近くの飲食店などに無断駐車が相次いだと、ツイッター上で写真などが投稿され拡散している。ファミリーレストランでは、駐車場に立て看板を立てて、グループ名を名指しし、営業妨害だと一部ファンの行為を非難した。富士急ハイランド側は、臨時駐車場を用意したものの限りがあるとして、公式サイトなどで公共交通機関の利用を呼びかけたが、マナー違反が続出する事態になってしまったようだ。「最低のファンが多くてとても素晴らしいグループですね」と皮肉も「ライブの為の駐車は固くお断りします。ガストご利用の方の為の駐車場です」ファミレス「ガスト富士吉田松山店」では、こう手書きした立て看板があったとして、2022年8月20日にツイッターで写真が投稿された。19、20日は、櫻坂46のライブ「W-KEYAKIFES.2022」が富士急ハイランドのコニファーフォレストで行われた。店は、会場に近いため、看板は、無断駐車を防ぐ目的がある。ところが、19日はそうした行為が相次いだようで、「櫻坂46のファンへ」とする別の手書きの立て看板も見られた。そこでは、多数の無断駐車で営業妨害されたとして、「最低限のマナーすら守れない最低のファンが多くてとても素晴らしいグループですね」などと皮肉った。「程度の知れたグループ」とも書き、来年も来てほしくないため、富士急ハイランドやライブ運営者には抗議したい考えも示した。そして、無断駐車には張り紙をするほか、レッカー車数台を呼ぶことも考えていると明かした。ただ、店では、櫻坂メンバーの新型コロナウイルス感染で7月22、24日のライブが今回に振り替えされたときに、駐車場に「最高の笑顔でまたこちらに足を運んでください。その時をお待ちしております」とエールを送る手書きの立て看板を出していた。こうした経緯があるだけに、今回一部ファンを非難する看板を出したことについて、ツイッター上では、「こんな張り紙出すって相当酷かったんだろうな」「常識なくマナーが悪い」などと店に同情する声が多数寄せられた。ガスト側「表現が適切でなかった点についてはお詫び」一方、櫻坂ファンからは、看板の文面について、「あの書き方どうにかならんかったのか？」「言い方には少し気をつけたほうがいい」と苦言を呈する書き込みも見られた。また、ライブ運営側に対しては、駐車場をもっと増やしたり案内を徹底したりできなかったのか、との不満も一部で漏れていた。ガストを展開する「すかいらーくホールディングス」の広報室は8月22日、J-CASTニュースの取材に対し、これらの立て看板を出していたのは事実だと認めたうえで、メールでこう説明した。「8/19（金）にご来店のお客様が駐車場に停められない状況が多く発生したため、店舗の判断でこのような張り紙を出すこととなりました。表現が適切でなかった点について、心よりお詫び申し上げます。なお、レッカー車は呼んでおりません」今後については、「当社といたしましては、今後ライブの際は駐車場にスタッフを配置し、ご案内の対応を行うなどお客様およびライブにお越しになる皆様に気持ちよくご利用いただける環境づくりに努めてまいります」と述べた。富士急ハイランドを運営する富士急行の宣伝部は22日、駐車場をめぐる状況について取材に説明した。それによると、ライブの2日間とも、常設駐車場2000台分に加え、臨時駐車場を1500台分用意した。また、駐車料金についても、通常は1日1500円なのに対し、特定日として2倍の3000円に設定した。その一方で、公式サイトやSNSで電車かバスの公共交通機関を利用するよう呼びかけ、無断駐車をしないよう注意喚起した。所属事務所「マナーが悪かったのは残念で、近隣の店に迷惑かけた」しかし、両日とも、ライブ前にはすべて満車となり、その後の駐車利用をお断りせざるを得なくなった。富士急行の宣伝部では、「ライブなどのイベントで、満車になることは過去にもありました。夏休みの期間中は、入園者が多くていつも混んでおり、特に、お盆休みの時期は多くなります」と話した。ライブの参加者に加え、遊園地を楽しむ人たちも増えたため、駐車場のキャパシティーを相当程度オーバーしたようだ。ライブを制作・運営したライブエグザムは8月22日、「バスツアーの利用者には、記念乗車券などの特典を付けて、移動方法の分散に努めてきました。ガスト側からは、現状では抗議は来ていませんが、ご迷惑をおかけしたと思っており、無断駐車が多かったことは残念です」と取材に話した。櫻坂46の所属事務所でライブ主催者のSeed＆Flower合同会社では、「一部ファンの方のマナーがなっていなかったのは残念で、近隣の店は、営業に水を差された形になってしまい、ご迷惑をおかけしたと思います。来年以降は、どのような移動方法であるべきか、ライブエグザムとともに検証していきたいと考えています」としている。（J-CASTニュース編集部 野口博之）
記事に戻る