ICT市場調査コンサルティングのMM総研の調べでは、2023年度上期(23年4~9月)のスマートフォン(スマホ)の総出荷台数は、2022年度上期を17.1%減の1223万台となった。「端末の値引き販売の減少」や「円安・物価高騰の影響による端末価格の上昇」、「キャリアの在庫調整」などの理由を上げている。
併せて、端末が壊れにくくなったがゆえにユーザーが毎年買い替える必要性を感じなくなった点も指摘。J-CASTニュースBiz編集部ではここに注目し、実際にユーザーの声を拾って買い替え周期や理由を調査した。
今年度通期予想は「2000年度以降最小」
MM総研が2023年11月9日に発表した「2023年度上期 国内携帯電話端末の出荷台数調査」によると、メーカー別スマホ出荷台数のシェア1位はアップルで49.2%(5.7ポイント増)、次いで「グーグル」、「シャープ」、「サムスン電子」、「ソニー」と続いた。上位5メーカーで全体の87%を占めている。
23年度通期のスマホとガラケーをあわせた総出荷台数は、2961万台(前年度比7.3%減)と予測。こうなると、2000年度以降の通期出荷台数としては過去最少になる。
上期の出荷台数が伸び悩んだ理由のひとつとしてMM総研では、次のような指摘をしている。
「昨今のスマートフォンは壊れにくく、買い替えモチベーションも沸かない状況となっているため、端末利用期間の長期化がすすんでいる」
そこで、J-CASTニュースBiz編集部では5人のスマホユーザーに、買い替えのタイミングや、買い替える理由などを取材した。