「依存症患者の多くが選ぶ」と医師も指摘のストロング系酎ハイ 一部メーカーが撤退の動き、厚労省ガイドラインで注目集まる

「メーカーの意識や判断になるので、特にコメントはない」

「ストロング系だけにこだわって作ったわけではありませんが、飲み会などに使われるなどして健康障害が発生していたのは事実です。ただ、お酒自体が悪いのではなく、あくまでも飲み方の問題だと考えています。適切に飲酒行動をしてもらおうと作ったのが、今回のガイドラインです。純アルコール量のグラム数に着目して、健康管理につなげてほしいと考えています」

   21年3月に閣議決定され、ガイドライン作成も盛り込んだ国の第2期アルコール健康障害対策基本計画には、メーカーが容器に純アルコール量を表示することを速やかに検討するとなっていて、大手ビールメーカー各社が表示する取り組みを順次進めていると報じられている。

   ストロング系から撤退の動きが一部で出ていることについて、アルコール健康障害対策推進室では、「メーカーの意識や判断になりますので、こちらからは特にコメントはありません。最近は、微アルやノンアルなども出て来て、流れが変わって来ていることもあると思います」と話した。